オンラインショップで商品を注文したあと、サイズなどの勘違いに気づいてキャンセルしたくなることは誰にでもあることです。さらに、そのやり取りを問い合わせフォームやSNSのDMで行うケースも増えています。しかし、複数回の連絡や相手の反応が薄い場合に「これは迷惑行為になるのか？」と不安になる方も少なくありません。この記事では、こうした状況における法的リスクや適切な行動について解説します。
キャンセル連絡自体は違法ではない
まず、購入者が商品に対してキャンセルの意思を伝えること自体は法的に問題はありません。特にオンラインショップでは、商品の確認ができないため、勘違いや変更希望が起こりやすく、問い合わせやキャンセル依頼はごく一般的です。
たとえば、「Mサイズを買ったと思ったが実際はSだった」など、明らかな誤認であれば、購入者としても正当な理由になります。問い合わせフォームからキャンセル希望を送信することは、顧客として当然の権利です。
DMでの重ねての連絡は注意が必要
問い合わせフォームだけでなく、InstagramなどSNSのDMを使って同じ内容を送ることも、丁寧なフォローとして見なされることがあります。しかし、短時間に複数の連絡を繰り返したり、相手が対応済みの旨を返答したにも関わらず追加で連絡する行為は、ショップ側にとってプレッシャーやストレスになることもあります。
小規模なショップでは運営者が一人で対応している場合も多く、対応が遅れたり既読無視になることも珍しくありません。感情的な追加メッセージや繰り返しの連絡は控えましょう。
迷惑行為や営業妨害にあたるケース
では、どのような行動が「営業妨害」や「迷惑行為」と見なされるのでしょうか？以下のような場合には注意が必要です。
- 連続して何通もDMやメールを送る
- 悪意ある書き込みやレビューをSNSやサイトに投稿する
- 脅迫的な表現や強い言葉を使う
このような行為が継続的に行われた場合には、業務妨害罪や名誉毀損で訴えられる可能性もあります。ただし、今回のように「キャンセルしたが再確認で大丈夫と伝えた」「連絡は数回のみ」といった内容であれば、通常は問題になることはありません。
ショップとのやり取りで気をつけるポイント
ネットショップとのやり取りでトラブルを避けるためには、以下のような点を意識することが大切です。
- 連絡はなるべく1回の問い合わせでまとめる
- 返答には数日程度の猶予をもつ
- 感情的にならず、事実を簡潔に伝える
特にSNSのDMはビジネス対応に向いていないこともあるため、なるべく公式の問い合わせフォームやメールを使うのが望ましいです。
まとめ：一度の丁寧なやり取りなら心配不要
購入後のキャンセル連絡や確認のDMが1〜2回程度で、丁寧な内容であれば、迷惑行為や営業妨害と見なされることはほぼありません。相手の反応が薄くても、法的な問題に発展するケースは非常に稀です。
不安な気持ちになるのは自然なことですが、冷静に状況を判断し、今後のやり取りは控えめにすることで信頼関係を築くことができます。心配であれば、消費生活センターなど第三者の相談窓口にアドバイスを求めるのもひとつの方法です。