エステの契約後に「やっぱり内容を変更したい」「もっと自分に合うプランに変えたい」と思うことは珍しくありません。特に契約後8日以内のクーリングオフ期間中であれば、慎重に判断することが大切です。この記事では、契約変更を検討している場合にクーリングオフを活用すべきかどうか、その判断材料と手順を具体的に解説します。
クーリングオフ制度の基本をおさらい
エステや美容医療などの継続的サービスにおいては、契約日を含めて8日以内であれば、無条件で契約を解除できる「クーリングオフ制度」が適用されます。
この制度を利用すれば、理由を問わず解約が可能で、原則として支払済の金額は全額返金され、違約金も発生しません。通知は書面または電子メールでも可能ですが、内容証明郵便を使うと確実です。
契約変更とクーリングオフの関係
クーリングオフ期間中に「契約を変更したい」という場合、サロン側が変更に応じてくれることもありますが、変更後の契約内容が再契約扱いになるのか、元の契約の修正になるのかによって法的な扱いが異なります。
特に、金額や施術内容が大きく変わる場合は、新たな契約とみなされる可能性があるため、安易な変更よりもいったんクーリングオフしてから、納得のいく内容で再契約する方がリスクは低くなります。
クーリングオフ後に再契約する流れとメリット
一度契約をクーリングオフで解除すれば、元の契約はなかったことになります。その上で改めて必要な内容で再契約することで、契約の透明性が保たれ、不明瞭な条件で後悔するリスクも避けられます。
また、再契約の際には交渉の余地も生まれやすく、初回契約時よりもお得なプランやサービスが提案されることもあります。
実際のケーススタディ：変更 vs クーリングオフ
たとえば、ある女性が20万円の脱毛契約を結んだ後、別の30万円の全身プランへの変更を希望しました。店舗では変更可能との説明を受けましたが、実際には契約日がリセットされず、クーリングオフ対象外になってしまったとのこと。結果として解約時にはキャンセル料が発生してしまいました。
一方で、別の利用者は同様の状況でいったんクーリングオフを適用して全額返金を受け、その後納得のいく条件で新たに契約し直したことで、トラブルを回避できました。
クーリングオフ通知の出し方と注意点
通知は書面（はがき、内容証明郵便など）または電子メールで行えます。内容には「契約解除の意思表示」「契約日」「契約者氏名」「サービス名」などを明記しましょう。
例文：
「私は◯年◯月◯日に御社と締結したエステ契約（サービス名）を、特定商取引法に基づきクーリングオフにより解除いたします。」
この通知は、発送日が期間内であれば有効です。控えを必ず保管してください。
まとめ
エステの契約内容に迷いがある場合、クーリングオフ期間中であれば、いったん契約を解除してから改めて再契約する方が安全です。特に契約金額や内容が大きく変わる場合は、再契約によってトラブル回避にもつながります。焦らず冷静に判断し、納得のいく選択をしましょう。