最近、SNSや通販サイトを通じて一回限りの購入と思って申し込んだ商品が、実は定期購入契約になっていたというトラブルが増加しています。特に美容クリームやサプリメントなどで見られ、事後的に解約や返金を巡るトラブルに発展することもしばしばです。この記事では、そうした「定期購入トラブル」を回避するための予防策と、万が一巻き込まれてしまった場合の具体的な対処法を解説します。
定期購入契約の落とし穴
「初回○○円」や「今だけ無料」といった広告文句に惹かれて商品を注文したところ、実はその裏に“定期購入”が設定されていたケースは少なくありません。多くの場合、申し込みフォームの下部や別ページに小さく定期購入の旨が記載されているだけで、気づかず契約してしまう人も多くいます。
例えば「チュルミクリーム」のような美容商品でこの手の被害が報告されており、「一回限り」と認識して購入した消費者が、二回目以降の商品も自動的に送付され、代金の支払いを求められるといったトラブルが発生しています。
契約が成立しているか確認しよう
まずは、自分が本当に定期契約を承諾したかどうか、申込み時の画面や確認メール、注文内容の記録を確認しましょう。もし契約が明示されておらず、誤認を誘うような表現がされていた場合は、「消費者契約法」に基づき取り消しが可能な場合があります。
また、販売元の公式サイトに記載された「特定商取引法に基づく表示」のページも確認しましょう。そこには定期契約の条件や解約方法、返品ポリシーなどが明記されているはずです。
一方的な発送と支払い請求は合法？
販売者が「解約は2回目以降でなければできない」と主張している場合でも、最初の注文時に明確な合意がなければ法的には無効となる可能性があります。また、「解約したければ代金を支払ってください」と迫られる場合、それが強引であれば「特定商取引法」違反にあたる可能性もあります。
たとえば、解約方法が極端にわかりにくい、電話がつながらない、解約申請フォームが存在しないなどの場合は、消費者庁や国民生活センターに相談することで対応が進展するケースもあります。
返品・返送はどうするべきか？
勝手に送られてきた商品を返品する際は、販売者の指定する返品先や手順に従う必要があります。無断で返送してしまうと、「受け取っていない」「返品は無効」とされる可能性があるため注意が必要です。必ず「追跡可能な配送方法（例：宅配便・レターパックプラスなど）」で送付し、記録を残すようにしましょう。
また、支払いの前に消費者センターなど第三者機関に相談し、対応策についてアドバイスをもらうことも推奨されます。
泣き寝入りを防ぐ相談窓口
国民生活センターや消費生活センターでは、定期購入トラブルに関する多くの相談を受け付けています。トラブルの内容を具体的に伝えることで、適切な対応や業者への働きかけをしてもらえる可能性があります。
・国民生活センター公式サイト
・消費者ホットライン：188（局番なしでつながります）
まとめ
定期購入トラブルは誰にでも起こりうる問題です。しかし、事前の情報確認と、契約時の記録保存、トラブル時の冷静な対処によって、多くの問題は回避・解決可能です。トラブルに巻き込まれてしまった場合は一人で抱え込まず、消費生活センターなどに相談して早めの対応を心がけましょう。