インターネット上では、個人や法人によるサウナ機器の通信販売が増加しており、中には詐欺まがいの被害に遭うケースも見られます。「注文したが届かない」「振り込んだのに連絡が取れない」といった被害にあった方のために、この記事では被害を最小限に抑えるための手順や、今後の対応策について詳しく解説します。
まずやるべきこと：被害の記録を確保する
被害に遭ったと感じたとき、まず行うべきは証拠の保全です。支払いの履歴、やりとりのメールやLINE、注文内容のスクリーンショットなど、可能な限り多くの情報を保存しましょう。
特に重要なのが、振込先の口座情報や企業名、代表者名などの具体的なデータです。これらは後の警察相談や法的手続きにおいて重要な役割を果たします。
振込先口座情報の調べ方と注意点
振込先の銀行口座情報は、通常は注文時のメールや請求書に記載されているはずです。もし記録を紛失してしまった場合、ご自身の銀行に取引履歴を照会すれば、振込先の口座番号や名義が判明します。
また、被害者同士で情報を共有する場合でも、個人情報の取り扱いには十分注意してください。インターネット掲示板やSNSでの公開は、二次被害を招く恐れもあるため、弁護士や専門機関を通じて共有するのが安全です。
被害届と消費者センターへの相談
明らかに商品が届かない、連絡が取れないといった状況であれば、警察への被害届を提出しましょう。被害届を出す際には、先ほど整理した証拠が非常に役立ちます。
また、消費者庁・国民生活センターも詐欺被害についての相談窓口を設けています。特に、通信販売におけるトラブルは多くのケースが集まっており、共通の被害がある場合は、行政指導が入ることもあります。
複数人が被害を受けている場合の動き方
もし被害者が複数いる場合は、被害者の会を結成することで、被害の実態を明確化し、警察や行政に対する説得力が高まります。
例えば、「TSWORLD」という業者に関する相談がSNSで複数確認されている場合、同様の被害に遭った方と情報をまとめて提出することで、捜査が進みやすくなる可能性があります。
なお、被害者の会を運営する際には、個人情報保護の観点から、代表者が責任を持って管理し、連絡手段や目的を明確にしておくことが重要です。
法的手続きによる返金の可能性
詐欺と判断される場合には、刑事告訴と民事訴訟の両面からの対応が可能です。振込先の銀行口座を凍結させたり、訴訟を起こして損害賠償を求めることも選択肢に入ります。
ただし、被害回復には時間がかかる上、加害者の所在が不明だったり、返金能力がない場合は、全額の回収は難しいことも多いです。弁護士に相談し、状況に応じた対応を検討しましょう。
まとめ：泣き寝入りせず、冷静に対処を
サウナ機器など高額な商品の購入トラブルでは、悔しさや怒りから冷静な判断が難しくなることもあります。しかし、記録を残し、警察や消費者センターへの相談を行い、法的手段を取ることで、被害回復の可能性を高めることができます。
まずは一人で悩まず、専門家や同じ被害にあった人と連携しながら、泣き寝入りしない道を選んでいきましょう。