近年、SNS広告を通じた偽通販サイトの被害が急増しています。とくにTikTokなどの動画広告からリンクされたページで、見慣れたブランドのロゴを使用して信頼感を演出し、消費者をだます手口が巧妙化しています。この記事では、誤ってこうしたサイトから商品を注文してしまった場合の対応法と注意点を詳しく解説します。
偽ブランド通販サイトの典型的な特徴とは
まず、偽通販サイトは正規ブランドとそっくりなロゴや商品画像を使用しますが、URLやサイトの作りに不自然さが見られます。また、激安すぎる価格や「期間限定」「在庫僅少」などの煽り文句が多用されるのも特徴です。
今回のように「WACOAL The Stora」といった正規名称と少し異なる表記で信頼性を偽装するケースも増えています。加えて、連絡先情報や返品ポリシーが曖昧、もしくは英語や中国語で書かれている場合は、特に注意が必要です。
商品注文後にできる具体的な対応方法
クレジットカード情報を入力していない場合は、金銭的な直接被害のリスクは比較的低いです。ただし、代引きで商品が届いた場合、不良品や模造品が送られてくるケースもありますので、商品の受取を拒否することが最も安全です。
すでに住所や電話番号などを入力してしまった場合、個人情報の転売・悪用リスクはゼロではありません。迷惑メールや詐欺電話などが増えた場合には、個人情報保護委員会や通信事業者への相談も視野に入れましょう。
消費者生活センターへの相談は有効か？
消費者庁や各自治体の消費生活センターは、国民生活センターを通じて相談を受け付けています。偽通販サイトを利用してしまった場合、今後の被害を防ぐためにも速やかに相談するのが賢明です。
また、被害状況によっては警察のサイバー犯罪対策課に通報することも検討しましょう。被害報告が増えれば、該当サイトの摘発や遮断対応が早まる可能性もあります。
今後の個人情報管理と防御策
知らぬ間に入力してしまった情報が悪用されないよう、個人情報が流出していないかをチェックするサイト（例：Have I Been Pwned）などを利用することもひとつの対策です。また、電話番号が悪用されて迷惑電話が多発する場合には、番号変更や着信拒否設定も有効です。
また、普段から広告をクリックする際は、公式サイトかどうかを確認する癖をつけ、公式アプリや信頼あるECモール（Amazon、楽天など）を経由しての購入を推奨します。
まとめ：焦らず冷静に対応し、再発防止策を講じよう
偽通販サイトによる被害は、誰にでも起こりうるトラブルです。今回はクレジットカード被害がなかったことは不幸中の幸いですが、住所や氏名などの個人情報が悪用されるリスクは依然として残ります。
重要なのは、商品を受け取る前に情報を整理し、消費者生活センターや関係機関に相談すること。そして今後の被害を防ぐためにも、日常的な情報リテラシーの向上が不可欠です。