ネット通販の利用が増える一方で、「画像と違う商品が届いた」「有名メーカーと謳っていたのに偽物だった」といったトラブルも多発しています。とくに「アイリスオーヤマと東京工業大学の共同開発」と謳う商品が、まったく異なる粗悪品だったという被害報告も。この記事では、こうした通販詐欺にあった場合の具体的な対処法や、今後の予防策について詳しく解説します。
商品が偽物だったと気づいたらすぐにやるべきこと
まず重要なのは、被害に気づいたらすぐに記録を残すことです。商品が届いた際の写真、梱包状態、ラベル、販売ページのスクリーンショットなどは証拠として保管しましょう。
次に、消費生活センターや国民生活センターに相談を行います。特に販売元が海外の場合や、返品先に電話番号がなかったり住所が存在しなかったりする場合は、個人で対応するよりも公的機関に仲介してもらう方がスムーズです。
カード決済での購入ならチャージバック制度を活用
クレジットカードで購入した場合は、チャージバックという仕組みを利用できることがあります。これは不正請求があった場合に、カード会社を通じて返金手続きを申請できる制度です。
ただし、チャージバックは購入から一定期間内（多くは60〜120日以内）に申請しなければなりません。また、商品が偽物であることや連絡が取れないなど、正当な理由を証明する必要があります。
詐欺通販サイトの特徴と見分け方
被害を防ぐためには、怪しい通販サイトの見分け方を知っておくことが大切です。たとえば以下のような特徴があるサイトには注意が必要です。
- 異常に安い価格で高級品を販売している
- 支払い方法がカード決済か前払いのみ
- 日本語が不自然で誤字脱字が多い
- 会社概要や特商法に基づく表記が曖昧
- 問い合わせ先に電話番号がない、または存在しない
また、詐欺に悪用された正規ブランド名（今回の例では「アイリスオーヤマ」「東京工業大学」など）を検索し、消費者庁の注意喚起ページもチェックするとよいでしょう。
返金できない場合の次善策
カード会社への申請や消費生活センター経由でも返金が難しい場合は、商品受取拒否や二次被害防止に注力しましょう。今後同様のサイトを利用しないようにするだけでなく、家族や知人にも注意を促すことが重要です。
また、SNSやレビューサイトで被害状況を共有することで、他のユーザーを守る一助になります。中には類似被害者のコミュニティが立ち上がっているケースもあり、集団での対応が有効な場合もあります。
まとめ：泣き寝入りせず、記録と行動で被害を最小限に
偽物や粗悪品をつかまされた場合、すぐに証拠を記録し、公的機関やカード会社に相談することが第一です。泣き寝入りする前に、チャージバックや消費生活センターの活用など、取れる手段は多く存在します。また、今後同様の被害に遭わないためにも、通販サイトの見極め方やリスク管理の意識を持つことが大切です。