インターネットショッピングが日常化する一方で、詐欺サイトも巧妙化しています。特に、正規の通販サイトと見分けがつかないような外観の偽サイトに個人情報を入力してしまうケースが後を絶ちません。本記事では、ログインIDやパスワード、住所などを登録してしまった場合の具体的な対処法と、実際に起こりうるリスクを解説します。
詐欺サイトに情報を入力してしまった場合の初期対応
クレジットカード情報を登録していない場合でも、ログインID（Gmail等）や普段使っているパスワード、氏名、住所といった情報が第三者に渡った場合にはリスクがあります。まずすぐに以下の対応を行いましょう。
- 同じパスワードを使っているすべてのサービスのパスワードを即時変更
- Gmailアカウントのセキュリティ設定から、セキュリティ診断を実行
- 不審なログイン履歴や転送設定の有無をチェック
- ログインに2段階認証を導入する
特に、メールアカウントが乗っ取られると他のサービスも芋づる式に危険に晒されます。
被害に遭いやすいケースと実例
過去の事例では、入力した情報を使って
- Gmailに不正ログイン
- そのGmailを使ってAmazon・楽天・Yahooなどで不正注文
- 携帯キャリアなどから端末購入（住所が悪用される）
といった被害が報告されています。被害額が0円でも、情報が裏市場で転売されるリスクがあります。
また、住所や名前が知られていると、なりすましによる詐欺の踏み台にされる可能性も否定できません。
相談・報告すべき窓口
被害がなくても、情報を登録してしまった時点で、次の機関に報告することをおすすめします。
また、ショッピング詐欺サイトのURLがわかる場合は、警察庁の専用フォームへ通報しておくと、サイト自体の閉鎖に繋がることもあります。
今後のリスクに備えるセキュリティ対策
一度情報が流出すると完全に取り戻すことは困難です。したがって、被害を最小限に抑えるための予防措置が重要になります。
- すべてのパスワードを定期的に変更し、サイトごとに異なるパスワードを使う
- パスワード管理アプリ（1Password, Bitwarden, etc.）を活用する
- 重要情報（IDやパスワード）をブラウザに保存しない
- 個人情報の入力はURLやサイト名を必ず確認し、https通信（鍵マーク）をチェック
また、GoogleやAppleが提供するアカウントアクティビティ通知を有効にしておくことで、不審なログインが即座に把握できます。
まとめ：個人情報入力後は即対応を、被害がなくても予防策を
クレジットカードを入力していない場合でも、詐欺サイトに個人情報やGmailアカウントのID・パスワードを入力してしまった場合は、他サービスへの波及リスクがあります。
被害が表面化していなくても、すぐにパスワードを変更し、セキュリティ対策を見直しましょう。また、状況に応じて警察や専門機関に相談することも視野に入れてください。今の行動が将来の被害を防ぐ第一歩になります。