自転車は身近な移動手段ですが、その反面で接触事故のリスクもあります。軽微な接触事故で警察を呼ばなかったというケースは珍しくありません。しかし、事故後に思わぬトラブルに発展することもあります。この記事では、自転車同士の事故で警察を呼ばなかった場合の影響や、後日でも届出をするべき理由、適切な対応について解説します。
軽微な事故でも届出が重要な理由
その場ではお互いに「大丈夫」と確認し合い、警察を呼ばずに解散するケースはよくあります。しかし、後から痛みが出たり、自転車の損傷が判明したりすると、話が変わってくることも。
例えば、相手が後日「やはり治療が必要になった」として人身事故として届出をした場合、自分が加害者として扱われる可能性もあります。事故の客観的な証拠を残すためにも、当日でなくとも早めに警察に届け出ることが重要です。
事故届を出していないとどうなる？
事故の記録がなければ、後日何らかの請求や通報があっても自身の言い分を証明しにくくなります。また、自転車保険を使う場合も事故証明がないと対応できないことがあります。
例：「事故当日は元気だったが、翌日から首が痛くなった」として相手が治療費を求めてきた場合、自分が届出をしていなければ、警察や保険会社も状況を把握できず不利になります。
相手が先に警察に届け出たらどうなる？
自分では「示談で終わった」と思っていても、相手が後から届出をしていれば、警察から連絡が来ることがあります。このとき、何も届出をしていないと「逃げた」と見なされかねません。
そのため、相手が去ったあとでも不安があればすぐに最寄りの交番や警察署に相談し、事故届を提出しておきましょう。
届出の方法と必要な情報
届出は口頭でも可能ですが、以下のような情報を準備しておくとスムーズです。
- 事故発生の日時と場所
- 相手の特徴や自転車の情報（覚えていれば）
- 自分や自転車の損傷状況
- 事故の概要（どのように接触したか）
事故後数日以内であれば、対応してもらえることが多いです。
トラブル回避のために心がけたいこと
万が一のときに備え、以下のような対策を習慣にしましょう。
- 接触事故の直後は必ずスマホで状況を記録（写真・動画）
- お互いの連絡先を交換
- 軽微でも警察を呼び、「物件事故」として処理してもらう
また、自転車保険には必ず加入し、示談交渉サービス付きを選ぶと安心です。
まとめ：自転車事故は「小さな事故」でも油断禁物
自転車同士の接触事故は、当事者同士が「問題ない」と判断しがちです。しかし、後日トラブルに発展することもあるため、事故当日でなくても警察に届出をすることが大切です。
相手が先に届出をしていた場合でも、自己防衛の観点から事実を報告しておくことで、自分の立場を守ることにつながります。何か起きたら、躊躇せずに最寄りの交番や警察署へ相談しましょう。