駐車中や外出先から戻った際に、愛車に傷や凹みがあるのを発見し、「当て逃げかもしれない」と不安に思った経験のある方は少なくありません。特にドラレコに証拠が残っていない、目撃者がいないなど加害者が分からない場合、泣き寝入りしてしまうケースも多いのが現実です。しかし、たとえ相手が不明でも、適切な対応を取ることで、補償を受けられる可能性があります。この記事では、当て逃げ被害に遭った際の警察への届け出、保険活用の方法、今後の対策について詳しく解説します。
当て逃げ被害に遭ったらまず警察に届け出を
たとえ相手が分からない場合でも、必ず警察に届け出を行いましょう。これにより、「物件事故扱い」の事故証明書が発行され、後の保険請求や修理に必要な正式な記録が残ります。
届け出を怠ると、保険会社によっては「事故として認定できない」とされ、補償の対象外になることもあります。事故現場での写真撮影や被害状況の記録も、警察へ報告する際の重要な証拠になります。
加害者不明でも自動車保険で修理費用を補償できる？
加害者が不明の当て逃げでは、原則として自分の加入している保険のうち、「車両保険」を使うことで修理費用の補償を受けることができます。ただし、以下の点に注意が必要です。
- 「一般型車両保険」なら当て逃げも補償対象
- 「エコノミー型」や「限定型」は補償対象外のことが多い
- 等級が1等級ダウンし、翌年の保険料が上がる可能性がある
保険を使うか自己負担で修理するかは、修理費用と等級ダウンの影響を比較して判断するのがおすすめです。
当て逃げの証拠は少しでも多く残すことが重要
加害者特定に至らない場合でも、車両の損傷部位の写真、周辺の監視カメラの有無、近くに停車していた車の車種や色など、些細な情報でも可能な限りメモしておきましょう。
特にコンビニ・ショッピングモール・コインパーキングなどには防犯カメラが設置されていることが多く、警察が確認して加害者を特定できる可能性もあります。
当て逃げ加害者が見つかった場合の対応
加害者が判明した場合は、過失割合の話し合いや損害賠償の手続きが発生します。基本的には相手の対物賠償保険から修理費用が支払われるため、自己負担はゼロまたは最小限で済みます。
ただし、加害者が任意保険未加入だった場合は、直接賠償請求が必要になることもあります。その場合は、弁護士費用特約の活用も視野に入れましょう。
今後の対策：ドラレコや駐車場所の見直しを
今後同様の被害を避けるために、駐車監視機能付きのドライブレコーダーを導入するのがおすすめです。衝撃検知で録画を開始する機種も多く、当て逃げの瞬間を記録できる可能性があります。
また、駐車場の場所や向きを工夫し、人通りが多く監視カメラが設置されている場所を選ぶことでも抑止力になります。
まとめ：相手が分からなくてもまずは警察へ相談を
駐車中に車を当て逃げされ、加害者が分からない場合でも、泣き寝入りせず警察に届け出ることが第一歩です。そのうえで、自動車保険の内容を確認し、必要に応じて車両保険を使うことで損害をカバーできる可能性があります。
証拠を残し、適切な手続きを踏むことで、被害を最小限に抑えることが可能です。冷静に対処し、二次被害を防ぐ行動を取りましょう。