美容施術を予約サイト「トリビュー」で申し込んだ際に表示された金額と、実際にクリニックで請求された金額が違った――そんなトラブルに直面した際、どのように対応すべきなのでしょうか？本記事では、予約時の価格表示と現地会計の相違に関する法的・実務的な考え方をわかりやすく解説します。
トリビューの価格表示は“契約の前提条件”になるか
オンライン予約時に表示された価格（例：初回限定9,800円）は、消費者にとって重要な契約条件のひとつです。
特に「トリビュー内で確定した価格」が記録としてメール等に残っている場合、それは一種の申込条件とみなされ、店舗側に明確な別ルールがない限り尊重されるべきと考えられます。
画面提示が必要というルールは妥当か？
クリニック側が「9,800円を適用するには画面提示が必要」としている場合、そのルールが予約時に消費者に通知されていたかどうかがポイントです。
トリビュー側に「来院時に画面を提示してください」との記載がなかったのであれば、画面提示をしなかったことで通常価格になるという運用は合理性に欠けるという見方もできます。
ホームページに記載があれば有効？
「クリニックのホームページに記載があった」とクリニック側が主張していても、予約がトリビュー経由で完結しており、ホームページの確認を求める文言がなければ、消費者がその条件を知る機会は限定されます。
つまり、トリビューの情報だけを信じて行動した消費者に対して、別サイトの条件を根拠に通常価格を適用するのはトラブルの元といえます。
事後に気づいた場合の問い合わせと返金対応
こうしたケースでは、冷静に以下のような対応を行いましょう。
- トリビューでの予約確認画面やメールを保存・提示
- 店舗側に「表示価格と異なる理由」を再確認
- 解決しない場合は、トリビューの運営会社へ報告
- 場合によっては消費生活センターなど第三者に相談
実際、ユーザーが交渉し返金されたケースもあります。証拠（画面キャプチャやメール）を元に粘り強く問い合わせることが重要です。
まとめ：提示価格と異なる請求には正当な説明が必要
• トリビューで確定された価格は“契約条件”として重要
• 画面提示が必要なら予約時にその表示が必要
• 公式サイトの記載だけでは消費者に伝わらない可能性あり
• 記録をもとにクリニックと交渉、それでも解決しなければトリビュー運営や消費者相談窓口に連絡
不透明な料金対応に納得できないと感じたときこそ、消費者としての正当な権利を理解し、冷静に対応することが大切です。