AGA治療は高額な医療費がかかるため、医療ローンを活用して契約される方も多くいます。しかし、治療の継続や内容を変更したくなることも少なくありません。ここでは、AGA治療における医療ローンの変更や解約について、実際に多いケースや注意点をわかりやすく解説します。
医療ローン契約の基本構造と変更可能なタイミング
医療ローンとは、治療費を一括で支払わずに分割で支払う仕組みです。信販会社がクリニックに治療費を立替払いし、患者は信販会社に分割返済を行うという構造になっています。契約が正式に信販会社に渡る前であれば、契約の変更やキャンセルは比較的柔軟に対応してもらえることがあります。
今回のように、口座登録がまだで、信販会社に情報が送られていない状態であれば、変更はクリニックの裁量で可能な場合が多く、違約金も発生しないことが一般的です。
治療内容の変更と新たな契約書の発行について
当初契約していた注射治療をやめて、内服薬中心の治療に変更するケースでは、治療内容が大きく変わるため、クリニックは新たな契約書を発行する必要があります。この新契約書は、ローンの対象金額や治療期間も変わるため、慎重に確認しましょう。
例えば、注射治療6回＋内服薬1年分が合計60万円だったところを、注射1回分（6万円）＋内服薬（18万円）で24万円に再構成する場合、前契約を破棄し、新契約として扱うケースが多く見られます。
違約金は発生するのか？その判断基準とは
医療ローンにおいて違約金が発生するかどうかは、契約がすでに成立しているかどうかが鍵になります。契約が信販会社と正式に締結された後で解約を申し出た場合、信販会社からの手数料やクリニックが設定しているキャンセルポリシーに基づいて、違約金が発生する可能性があります。
ただし、今回のようにまだローンの正式な登録（口座情報の提出）がされていない場合、多くのクリニックでは違約金を請求しないか、実施済の治療費のみを請求してくることがほとんどです。
不安なまま進めず、書面での確認を
一度口頭で変更を受け入れたとしても、書面での新しい契約書を必ず確認し、金額・治療内容・分割回数などをチェックしましょう。契約書には解約時の規定や返金ルールが明記されているはずです。
また、契約内容の変更履歴は必ず書面やメールで残しておくと、トラブル回避に有効です。クリニックが提示する内容を口頭で済ませようとする場合は、録音や記録を残すことも検討しましょう。
不安な場合は第三者機関に相談を
医療ローンや治療内容の変更に不安がある場合は、国民生活センターや消費生活センター、あるいは法律の専門家に早めに相談することをおすすめします。
特に高額治療やローン契約に関しては、消費者保護の観点でアドバイスが受けられる公的機関も多くあります。悩んだまま契約を進めるのではなく、必ず納得した上で判断しましょう。
まとめ：医療ローンの変更は慎重に。必ず書面確認を
AGA治療に限らず、医療ローンは高額になりやすく、契約変更には細かな条件が関わってきます。今回は契約がまだ正式に進んでいない段階での変更であり、違約金は発生しにくい状況といえます。
とはいえ、口約束に頼らず、書面で確認し、疑問点はクリニックや第三者に相談することが何よりも大切です。安心して治療に臨むためにも、契約内容を明確に把握しましょう。