会社や自宅の駐車場などに設置されている防犯カメラ。事件やトラブル発生時の証拠として重要な役割を果たしますが、「映像はどのくらいの期間保存されているのか？」という疑問を持つ人も多いのではないでしょうか。本記事では、防犯カメラの録画期間の目安やその仕組み、保存日数の違いを左右する要素について詳しく解説します。
一般的な防犯カメラの保存期間とは
防犯カメラの映像保存期間は、カメラの性能や録画装置（レコーダー）の設定によって異なりますが、一般的には7日～30日程度が主流とされています。これは企業のオフィスビルやマンションの共用部分、商業施設の駐車場などに多く見られる例です。
一方で、容量の大きなHDDを搭載している場合や、上書き設定が変更されている場合などは、60日や90日以上保存されていることもあります。
保存期間を左右する要素とは？
映像保存の長さは以下のような要因に左右されます。
- ・録画解像度（高画質ほど容量が必要）
- ・録画方式（常時録画・モーション録画）
- ・ストレージ容量（HDDの大きさ）
- ・カメラ台数（複数台設置されている場合は容量の消費が早い）
たとえば、フルHD画質で常時録画している場合、1TBのHDDでも1週間分しか保存できないことがあります。一方、動きを検知したときだけ録画する「モーション録画」方式なら、同じ容量で1か月以上の保存も可能です。
自宅用カメラの保存期間は？
家庭用の防犯カメラでは、クラウド型かSDカード型かによって大きく異なります。SDカード録画タイプは保存容量が限られており、32GBで約2～3日、128GBで最大10日ほど保存可能です。
一方で、クラウド保存型は契約プランによって、7日、14日、30日、無制限といった選択肢があり、柔軟に対応できます。ただし、クラウド型は月額費用がかかる場合が多いため、コストとのバランスを考慮する必要があります。
保存期間を知っておくべき理由
もし駐車場で車上荒らしや当て逃げなどの被害に遭った場合、防犯カメラの映像が重要な証拠となります。事件から時間が経ってしまうと、録画が自動で上書きされてしまうこともあるため、できるだけ早く映像の確認・保存を依頼することが大切です。
実際に「1週間後に気づいて確認したら、既に上書きされていた」というケースも少なくありません。トラブルに備えるには、あらかじめ保存期間を把握しておくことがリスク管理につながります。
保存期間の延長や映像保護は可能？
録画映像を消されないようにするには、録画機器に「保護」や「バックアップ」の設定が必要です。業務用のレコーダーでは、特定の時間帯や日付の映像を保護する機能が備わっているものもあります。
また、必要な映像は早めにUSBメモリや外部HDDにコピーしておくと安心です。最近ではスマートフォンで遠隔操作できる録画機も登場しており、外出先からの映像確認も簡単にできるようになっています。
まとめ：防犯カメラの保存期間を知ることは安心への第一歩
防犯カメラの映像保存期間は設置環境によって大きく異なります。会社やマンションであれば管理者に確認を、自宅なら自分で設定を把握しておくことが大切です。トラブル発生時に役立てるためにも、保存期間と録画方式を事前に知っておき、必要であれば保存の延長やバックアップも検討しましょう。