インターネットやSNSを通じて簡単に購入できる健康食品やサプリメント。その中でも「初回無料」「いつでも解約OK」といった広告文句で集客をする定期購入商法が増えています。しかし、実際には解約が難しく、高額な請求が発生するケースも少なくありません。この記事では、定期購入にまつわるよくあるトラブルとその対応策について解説します。
「いつでも解約OK」の真実とは？
多くのサプリメント広告では、「初回無料」「1回だけのお試しOK」「いつでも解約可能」といった表現が目立ちますが、実際には購入ページの下部や規約欄に「最低○回の継続が必要」といった記載があることがほとんどです。
例えば「ビオフル」の場合も、公式サイトを細かく見ると「○回以上の継続が前提」といった小さな文字で条件が書かれている場合があり、これを見落とすと解約できずに数万円の請求を受けてしまう事態に発展します。
定期購入トラブルでよくあるパターン
以下のようなトラブルが近年多く報告されています。
- 1回だけのお試しと思って購入したら自動的に定期購入になっていた
- 解約の電話がつながらない、メールの返答が来ない
- 解約受付は「次回発送の10日前まで」と書かれていて、間に合わず請求が継続
このようなケースでは、消費者センターなどへの相談が有効です。
「解約できない」場合の対処法
まずは、購入元（販売元）のサイトに記載されている「特定商取引法に基づく表示」を確認しましょう。そこに記載されている電話番号やメールで解約の意思を伝え、記録に残るよう文書でも証拠を残します。
そのうえで連絡がつかない、もしくは不当な請求が続く場合は、国民生活センター（消費者ホットライン188）へ相談するのが効果的です。
支払い義務は本当にあるのか？
「16000円の請求を受けたが、契約内容に納得していない」という場合、契約の成立条件に問題がある可能性があります。特に「いつでも解約OK」と表示されていたにも関わらず、定期購入の条件が明確でなかった場合、不当表示に該当する可能性もあります。
過去には、景品表示法違反や特定商取引法違反で行政指導を受けた事業者も存在しています。実際に消費者庁が措置命令を出した事例もありました。
今後同じ被害に遭わないために
サプリメントや健康食品をネットで購入する際には、以下のポイントに注意しましょう。
- 「初回無料」の裏に継続回数の条件がないか確認
- 「特定商取引法に基づく表示」を必ず読む
- 販売元が信頼できる企業か検索・口コミで確認
- 支払い方法は後払いではなく、クレジットカードや代引きを選ぶと被害拡大を防ぎやすい
まとめ：泣き寝入りせず、正しく対処しよう
「いつでも解約OK」と書かれていたのに解約できず請求が来る…というのは、定期購入商法でよくあるトラブルの一つです。事業者に問い合わせるとともに、消費生活センターへの相談や、場合によってはクレジットカード会社への支払い停止依頼も検討しましょう。
泣き寝入りせず、自分の権利を守る行動が大切です。今後は契約条件をしっかりと確認し、安心して商品を購入できる判断力を養いましょう。