転勤や引っ越し、体調不良など、やむを得ない事情でパーソナルジムを途中で解約するケースは少なくありません。しかし、ジム側との認識の違いや契約条件の確認不足で、解約後も会費を請求されてしまうトラブルが発生することもあります。本記事では、こうした状況における正しい対処法と、再発防止のポイントについて詳しく解説します。
ジムとの契約内容をまず確認しよう
ジムの解約に関しては、通常「解約申請書の提出日」を基準に翌月末解約などのルールが定められています。多くのジムでは、月末までに書面を提出しなければ翌月分の会費が発生する仕組みを採用しています。
今回のケースでは、5月末に来店したにもかかわらず、書類の提出ができなかったため、「6月末受付」とみなされ、7月分の請求が発生した可能性があります。契約書や入会時に受け取った利用規約を見返し、「解約受付の基準日」を確認しましょう。
営業時間内なのに対応不可だった場合の対応
ジムが「営業時間内なのに対応できなかった」となると、ジム側の落ち度として交渉の余地が生まれます。証拠となる日時のやり取り（LINE・メールなど）が残っていれば、それを基に返金交渉が可能です。
たとえば、「この時間に来てください」と指定されていたにもかかわらず、スタッフ不在で手続きができなかったのであれば、その旨を記録として残しておくことが重要です。
口座振替による会費請求の仕組み
ジムの多くは会費を前月末に翌月分として請求します。たとえば、6月末に引き落とされるのは7月分という仕組みです。そのため、「5月末に来店＝6月末の手続き未完了」だと判断された場合、7月分の支払いは避けられない契約となっている可能性があります。
これを避けるには、今後「退会希望月の前々月中」など、余裕をもって書類提出することが求められます。
対応を求める際の注意点と効果的な伝え方
一度払ってしまったお金でも、交渉の仕方次第で返金や調整が可能なケースもあります。ポイントは以下の通りです。
- 冷静かつ丁寧な口調で対応する
- 事実と時系列を明確に伝える
- 文書（メールや書面）で再度確認する
例えば、「●月●日の来店は指示された時間内でしたが、スタッフ不在で手続きできませんでした。この状況での7月分請求は納得できず、再確認をお願いしたいです」と丁寧に主張すると、対応が前向きになることもあります。
トラブルを防ぐためにできること
今後同じような状況を防ぐには、以下の点に注意しましょう。
- 退会時はなるべく早めに申請する
- 来店予定は事前にメールなどで確認する
- 連絡のやり取りはスクリーンショット等で保存する
- 第三者立ち合い（同行者）を依頼するのも有効
また、会員規約に「ジム側都合による解約不可時の特例」などの記載があれば、それを根拠に交渉できます。
まとめ：あきらめずに冷静な対応を
パーソナルジムとの会費トラブルは、冷静な話し合いと明確な記録によって解決へ向かうことが少なくありません。自分の落ち度と相手側の不備を整理し、納得のいく対応を引き出すことが大切です。今からでも連絡を取り、状況を説明する価値は十分あります。