ホストを引退したあとも、InstagramやTwitterなどのSNSに自身の宣材写真が残っていると、プライバシーや今後の生活に支障をきたすことがあります。特に本人の許可なく掲載が続いている場合、削除を求めたいというのは自然な気持ちです。本記事では、SNSに残された過去の画像を削除してもらうための法的根拠と現実的な対応方法を解説します。
まず確認したいのは「肖像権」の存在
本人の顔が写っている写真には肖像権が認められています。肖像権とは「自分の容貌や姿態を、無断で撮影・公開されない権利」です。ホストとしての活動中に同意の上で撮影・公開された写真であっても、退職後に継続して掲載されることには、再度同意が必要と考えられるケースもあります。
そのため、写真の掲載が継続されている場合、肖像権侵害に該当する可能性があります。
実際に削除依頼を行う際のステップ
まずは所属していた店舗や運営グループに正式な削除依頼を行いましょう。以下のような内容を含めて、書面やメールで行うのが望ましいです。
- 掲載されているSNSのURLや投稿内容
- 退職済みであることの説明
- 写真の削除を希望する旨とその理由（肖像権など）
口頭やDMだけでなく、証拠として残る形式が重要です。
削除を拒否された場合の法的対応
もし運営側が削除に応じない場合、法的手段を検討することができます。たとえば以下のような手段が考えられます。
- 内容証明郵便の送付：弁護士や行政書士を通じて削除を正式に求める
- SNS運営会社への通報：InstagramやTwitterには肖像権侵害を報告できる機能があります
- 裁判所での仮処分申請：速やかに削除を求める強制力ある手段
特に、再就職先や家族・知人に知られたくない場合は、迅速な対応が求められます。
SNSプラットフォームに直接削除依頼する方法
InstagramやX（旧Twitter）には、それぞれ肖像権やプライバシーに関する通報フォームがあります。たとえばInstagramの場合、以下のような手順で通報が可能です。
- 該当する投稿を開く
- 「…」をタップして「報告」→「自分の肖像が使われている」を選択
- 指示に従って申請を送信
通報には、本人確認書類の提出を求められることがありますが、正当な権利に基づく申請であれば受理される可能性があります。
実際の成功事例と注意点
ある元ホストの方は、在籍していた店に削除を依頼したものの拒否され、弁護士を通じて内容証明を送付した結果、投稿が削除されたという事例があります。
ただし、当時撮影・掲載に同意していた契約書や誓約書があると、削除が難しくなる場合もあります。そのため、過去の契約書やSNS規約を確認することが大切です。
まとめ：諦めずに粘り強く削除依頼を
ホスト引退後のSNSに残る宣材写真の削除は、肖像権やプライバシー保護の観点から主張できる正当な権利です。最初は穏便な方法で依頼しつつ、必要に応じて専門家の協力を得ることで、望む結果を得られる可能性が高まります。
ご自身のプライバシーと将来を守るためにも、遠慮せず対応していきましょう。