写真のように精巧な刺繍作品の中には、有名人や映画のワンシーンを題材にしたものも見受けられます。とくにSNSや展示会などで注目を集める作家も増えており、「これって法律的に大丈夫なの？」と気になる方も多いのではないでしょうか。この記事では、肖像権や著作権の観点から刺繍アートに関する法律上の注意点を解説します。
肖像権とは？刺繍作品にも関係する？
肖像権とは、他人に無断で自分の顔や姿を使用されないよう保護する権利です。芸能人などの著名人には、一般人よりも強く「パブリシティ権」として認められる傾向があります。
たとえば、マコーレー・カルキンやビョークの顔を精密に再現した刺繍作品がSNSで販売されていた場合、本人やマネジメント会社が「無断使用」と見なせば、肖像権侵害とされる可能性があります。
映画のワンシーンを刺繍するのは著作権的にOK？
映画やドラマのワンシーンは、制作会社や映画監督などの著作権の対象となります。そのため、たとえ手作業の刺繍であっても、明確に特定のシーンを再現していれば著作権侵害となる恐れがあります。
特に商用利用（販売・広告など）を行っている場合はリスクが高くなります。個人の趣味で制作してSNSで共有する程度であっても、著作権者が問題視する可能性はゼロではありません。
販売や受注制作がリスクになるケース
刺繍アートを自作し販売している場合、肖像権や著作権侵害が問題になりやすいです。特に「芸能人からのオーダー」として明記していたり、本人を連想させる名前や写真を掲載していたりすると、ビジネスとしての影響力が強まる分リスクも上がります。
たとえば「レオンのマチルダを再現した刺繍トートバッグ」をネットで販売すれば、映画の権利者から警告を受けることもあり得ます。
合法的に刺繍アートを楽しむには？
著名人や映画のモチーフを扱いたい場合、本人や権利者からの使用許諾を得るのが理想です。映画の場合は配給会社、芸能人の場合は所属事務所などが窓口となります。
また、創作性の高いオリジナルデザインに昇華させることで、肖像権や著作権との衝突を避けられる可能性もあります。実在の人物ではなく、雰囲気だけを活かしたシルエット刺繍なども人気の手法です。
国内外の判例・事例に見る刺繍アートの線引き
日本国内では、手描きや刺繍などの表現方法においても、著作権侵害や肖像権侵害が認められた判例があります。海外でも、著作権を侵害したハンドメイド商品に対して販売停止命令が出されたケースが報告されています。
逆に、有名人から正式にコラボ依頼を受けて制作された作品であれば、販売・展示などの活動も正当に行えます。
まとめ：表現の自由と権利保護のバランスを意識して
刺繍アートは素晴らしい表現手段ですが、有名人の顔や映画のワンシーンを扱う場合は、法律上の権利をしっかり確認する必要があります。販売やPRを目的とする場合は特に注意が必要です。
自分の作品が他者の権利を侵していないかを意識し、必要に応じて法的助言を得ることが、安心して創作活動を続けるための第一歩です。