美容クリニックでの予約時間に関する食い違いによるトラブルは、少なくありません。特に電話予約では証拠が残りにくく、双方の主張が異なる場合に問題が複雑化しがちです。本記事では、予約ミスに関するよくある事例とその対処方法、キャンセル料請求に納得できない場合の対応策について解説します。
電話予約によるトラブルの背景
電話での予約は利便性が高い反面、記録が残りにくくトラブルの原因にもなります。特に「予約時間の聞き間違い」「スタッフの入力ミス」「確認メールが届かない」などが典型例です。
例えば、17:20で予約したつもりが15:20で入力されていた、というような事例では、双方に確認ミスがある可能性があり、一方的に責任を押し付けるのは適切ではありません。
予約確認のメール・SMSの有無は重要な争点
クリニック側が「確認メールを送信した」と主張していても、受信者に届いていなければ意味がありません。迷惑メールフォルダに入っている可能性もありますが、それが確認できなかった場合は、証拠として成立しないこともあります。
また、そもそも送信されたかどうかが不明な場合、顧客に対する案内義務の不履行として、キャンセル料請求に正当性がないと判断されるケースもあります。
キャンセル料の支払い義務の判断基準
キャンセル料を請求されても、以下の条件に該当する場合は支払いを拒否できる可能性があります。
- 契約書や利用規約に明確なキャンセル規定がない
- 予約確認の通知が届いていない
- 予約ミスがクリニック側の入力エラーによるものである
このような場合、消費者契約法や民法第709条の不法行為に基づいて、支払いの義務はないと主張できる余地があります。
トラブル時の具体的な対応策
納得できないキャンセル料請求を受けた場合は、まず以下の行動を取りましょう。
- 電話予約の日時や担当者名をできるだけ思い出して記録
- メール・SMSが本当に届いていないことを確認
- 店舗責任者に直接、経緯と不満を丁寧に伝える
- 記録をもとに第三者機関（消費生活センターなど）に相談
感情的にならずに、事実ベースで冷静に伝えることが解決への近道です。
今後同様のトラブルを防ぐために
次回からは、以下のような対策を取ると安心です。
- 予約時にSMS・メールなどの文書での確認を求める
- 電話予約であっても、通話の録音やメモを残す
- LINEなどのチャット機能であっても、ログを保存
これらを意識することで、「言った・言わない」のトラブルを回避できます。
まとめ：トラブルの責任を一方的に負う必要はない
電話予約による時間の食い違いでキャンセル料を請求された場合でも、必ずしも支払う義務があるとは限りません。証拠や状況に応じて適切に対応し、冷静に主張することが重要です。納得できない場合は、消費生活センターや弁護士への相談も検討しましょう。