整体やエステで高額な施術契約を結んでしまい、後から後悔するというケースが後を絶ちません。特に「不調が治る」と勧誘され即決してしまったものの、効果が得られず解約トラブルになる事例が増えています。本記事では、こうした整体院との契約でよくある問題点と対応策を、実例を交えて解説します。
整体での高額契約に関するよくあるトラブルとは？
「骨盤矯正で不調が治る」といった説明を受け、その場で数十万円の回数契約を結ばされたという相談は多く寄せられています。中には、初回の施術で効果を感じられず解約を申し出た際に、高額なキャンセル料や情報料を請求されることも。
こうしたケースでは、契約前に明確な口頭説明がなかったにもかかわらず、「契約書に記載がある」と一方的に主張されることが多く見られます。
「知的財産権だから返金できない」は有効か？
「手技や理論は知的財産だから、施術を1回でも受けたら返金できない」と言われるケースもありますが、これは契約内容の妥当性と説明義務の有無に依存します。特に消費者が内容を理解しないまま契約した場合、その主張が無効となることもあります。
仮に契約書に小さく記載されていたとしても、それだけで消費者に不利益な条項が無制限に認められるわけではありません。
クーリングオフ制度が適用されないケース
実は、整体やリラクゼーションなどは特定商取引法の「訪問販売」「電話勧誘販売」などに該当しないことが多く、店舗で自ら申し込んだ契約にはクーリングオフが適用されない場合がほとんどです。
そのため、「消費者センターに相談したけれど何もできなかった」という声も少なくありません。
解約交渉は本当に泣き寝入りしかないのか？
弁護士費用が高額で個人での訴訟が難しい場合でも、法テラスや無料法律相談を活用することで、少額訴訟や内容証明郵便などによって交渉を進める手段があります。
また、国民生活センターでは、悪質な事業者に対する行政指導の対象となる可能性もあります。地域の消費生活センターを通じて、あらためて事実関係を整理して再相談するのも有効です。
口コミ投稿を禁止されるのは違法？
「契約内容ややり取りをSNSやレビューサイトに書くな」と言われた場合でも、それが脅迫や不当な圧力に該当するなら違法行為となる可能性があります。
あくまで事実に基づく内容であれば、消費者には「意見表明の自由」があり、完全に投稿を禁じることはできません。ただし、名誉毀損や誹謗中傷にならないよう注意が必要です。
まとめ：説明不足や不透明な契約には毅然とした対応を
整体やリラクゼーションなどの自由診療において、高額契約をめぐるトラブルは珍しくありません。契約前に内容を十分に確認し、口頭説明が不十分な場合にはその場で契約しないことが大切です。
トラブルが起きた場合でも、諦めずに相談窓口を変えて再アプローチすることで、返金や改善につながる可能性があります。泣き寝入りを防ぐためにも、正確な知識と行動が求められます。