自転車で走行中にトラックなどと危うく接触しそうになった場合、通報されるのではと不安になることもあるでしょう。この記事では、そのようなケースにおける通報リスクや法的責任、今後の注意点などを具体例を交えて解説します。
事故未遂でも通報される可能性はある？
結論から言うと、事故には至らなかった「ヒヤリ・ハット」な状況でも、相手が危険を感じた場合や迷惑と判断した場合には、警察へ通報されることがあります。ただし、事故や物損、人身が発生していない限りは「報告義務」がないため、警察も注意喚起程度で終わることが多いです。
たとえば、トラック側がドライブレコーダーで記録していた場合、それが証拠として通報の判断材料になることもあります。
法律的に責任が問われるケースとは
自転車利用者が加害者となる場合、道路交通法違反（安全運転義務違反や進路変更時の確認不足など）が適用される可能性があります。たとえ接触がなくても、「重大な危険を生じさせた」と判断されれば指導や書類送検に至ることもあります。
特に、信号無視、飛び出し、逆走などがあった場合は、相手車両の運転者から損害賠償請求を受けるケースも存在します。
実際にあった類似ケースの紹介
実例として、歩道から急に飛び出した自転車により車が急ブレーキをかけた結果、後続車が追突事故を起こし、自転車側に過失が問われたケースがあります。接触していなくても、事故の引き金と判断されることがあるのです。
別の例では、ドライブレコーダーの映像から逆走していた自転車が特定され、警察から事情聴取を受けたケースもありました。
もし通報されたらどうなる？
実際に通報された場合、警察から電話や自宅訪問が行われることもありますが、事故に至っていない場合は口頭での注意にとどまる場合が大半です。身分確認や事情聴取の対象になる可能性もありますが、法的処分に至るのは稀です。
ただし、同様の行動を繰り返すと指導記録が積み重なり、悪質な交通違反者としてマークされることがあるため注意が必要です。
自転車側の安全対策と今後の行動
まずは自分の走行が法律に違反していなかったかを振り返ることが大切です。安全確認不足や進路変更時の注意が足りなかったと感じた場合、今後はヘルメット着用やミラーの活用など安全対策を徹底しましょう。
また、自己防衛の観点から自転車にもドライブレコーダーを取り付けることが推奨されており、万が一のときに証拠として有効になります。
まとめ
自転車で危うく事故になりかけた場合、相手が通報する可能性はゼロではありませんが、事故に至っていなければ多くの場合は警告止まりです。ただし、法的責任を問われる余地はあり、今後の走行には細心の注意が必要です。
安全運転を心がけ、万が一に備えて記録の準備や走行マナーの見直しをしておくことが、自分を守ることにつながります。