子どもが親の財布からお金を抜いて、PlayStation Storeカードで大量に課金してしまった――。こうした予期せぬ課金トラブルに直面した保護者は少なくありません。本記事では、PlayStationへの返金請求の手順や成功事例、対応のポイントを詳しく解説します。
PlayStationの返金ポリシーとは？
Sony Interactive Entertainment（SIE）の公式規約では、基本的に購入済みコンテンツの返金は不可とされています。ただし、「未成年者の無断利用」や「明らかな不正課金」などの場合には、例外的に返金対応が行われたケースもあります。
そのため、諦める前に正式な手続きで返金請求を行うことが重要です。
返金を求めるためのステップ
- SIEカスタマーサポートへの問い合わせ：公式サポートページから返金依頼を提出。
- 課金された日時・金額・利用者の年齢など詳細を明記
- 親が把握していなかった証拠（例：カードの写真や履歴）を提示
- 誠実な説明と謝罪文を添えると対応が前向きになる傾向あり
やりとりは基本的にメールまたはチャットで行われます。返答まで数日かかることもあります。
成功した返金事例の紹介
ある家庭では、小学生の子どもが約25万円分のコンテンツをPlayStation Storeで購入。親が即座に気づき、サポートに詳細な事情を説明し、未使用分のギフトカード残高分については全額返金、利用済み分については一部返金に応じてもらえたという例が報告されています。
また別の家庭では、チャージされた履歴と本人確認資料を提出することで、30万円以上のうち15万円が返金されたケースも存在します。
消費者センターや弁護士の支援も検討を
返金交渉が難航する場合や対応を拒否された場合は、消費者生活センターに相談すると、第三者の立場でSIEと交渉してもらえる可能性があります。
また、高額な被害額（30万円以上）になると法的手段も視野に入れるべきです。専門の弁護士に相談し、内容証明郵便で返金請求することで進展があることもあります。
再発防止策も忘れずに
今回のようなトラブルを防ぐために、保護者によるペアレンタルコントロールの設定を徹底しましょう。具体的には、次の設定が有効です。
- ウォレットチャージにパスワードを必須化
- 子ども用アカウントに課金制限を設ける
- PSNアカウントを分離して利用履歴を可視化
これらの対策はPlayStation本体またはPlayStation Appから行うことが可能です。
まとめ：泣き寝入りせず、正しい手順で対応を
未成年の無断課金によるトラブルは、正当な理由があれば返金されるケースもあります。PlayStation側の対応が厳しいと感じても、丁寧かつ根拠ある交渉を行うことで道は開けるかもしれません。消費者センターや弁護士などの専門機関も活用しながら、諦めずに対応を進めていきましょう。