旅行や出張で便利なレンタカーですが、万が一事故を起こした場合に「どの保険が適用されるのか？」という疑問を持つ方は多いのではないでしょうか。この記事では、レンタカー利用中の事故に関する保険の仕組みや、トラブルを避けるためのポイントを詳しく解説します。
レンタカーには基本補償が含まれている
日本国内のレンタカー会社では、車両貸出時に自動的に基本補償（対人・対物・車両・人身傷害など）が付帯しています。これは任意加入ではなく、ほとんどのケースでレンタル料金に含まれており、一定の補償を受けられる仕組みになっています。
たとえば、対人・対物賠償責任保険は無制限が多く、車両保険もある程度の自己負担（免責額）を除いて補償されます。ただし補償内容は会社によって異なるため、契約前に詳細を確認しておくことが大切です。
「免責補償（CDW）」で自己負担をゼロに近づける
事故時の自己負担を軽減するために、多くのレンタカー会社では「免責補償制度（CDW: Collision Damage Waiver）」を用意しています。これに加入することで、事故の際に本来支払うべき免責額（例：車両修理10万円中5万円が自己負担など）を免除される仕組みです。
たとえばCDW未加入だと、車両修理費や休業補償（NOC）などで合計数万円以上請求される可能性があります。数百円〜千円台のオプションで加入できることが多いため、安心を買うという意味でも加入を検討しましょう。
自分の自動車保険（任意保険）は使える？
自身が加入している自動車保険（マイカーの保険）には「他車運転特約」が付帯されていることがあります。この特約により、レンタカーでの事故も補償の対象になる場合があります。
ただし、他車運転特約はすべての保険に付帯しているわけではなく、また補償範囲が限定される場合もあるため、事前に保険会社に確認しておくことが重要です。また、利用した場合は自分の保険等級が下がる可能性もあるため注意が必要です。
海外レンタカーでは事情が異なる
海外でのレンタカー利用では、日本の任意保険が適用されないケースが大半です。そのため、現地のレンタカー会社が提供する保険に加入するか、海外旅行保険の中で車両事故をカバーしているプランを選ぶ必要があります。
例えばハワイやアメリカ本土では、CDWやSLI（追加賠償責任補償）などを別途オプションでつけないと無保険状態になるリスクがあります。予約時に日本語対応のレンタカー予約サイトを利用すると、わかりやすいプラン選びができます。
事故時の対応と連絡手順
事故を起こしてしまったら、まずは負傷者の有無を確認し、安全を確保した上で警察に通報しましょう。警察の「事故証明書」は保険適用に不可欠です。その後、レンタカー会社にも速やかに連絡し、指示を仰ぎましょう。
また、事故状況の写真や相手の連絡先、免許証情報なども記録しておくと、後日のトラブル回避に役立ちます。CDW加入の有無や補償内容もその場で確認されることがあるため、控えを持っておくとスムーズです。
まとめ：事故時の備えは事前確認と加入で安心を
レンタカーでの事故時に使われるのは、基本的にレンタカー会社の提供する保険ですが、自身の自動車保険が使えるケースもあります。最適な補償を受けるためには、予約時に保険内容やオプションの加入可否をしっかり確認しておくことが重要です。
旅先での万一に備えて、安心できる補償内容でレンタカーを利用しましょう。