「富士山マガジンサービスから自宅に『重要なお知らせ』が届いたが、会員登録した覚えがない」といったケースに直面した方へ、実際の情報漏洩事例や確認手段、そして安心できる対応策を解説します。
誰の住所宛てに手紙が届くのか？登録の可能性とは
手紙が自宅に届いたということは、富士山マガジンサービス（Fujisan.co.jp）のマイページに住所情報が登録されていた可能性が大いにあります。
2025年6月には同社サイトへの不正アクセスにより、最大約252万人分の住所情報が第三者に閲覧された可能性があり、該当者には順次通知が送られています:contentReference[oaicite:0]{index=0}。
これは詐欺？届いた通知は本物かどうかの見分け方
富士山マガジンサービスは、影響の可能性がある方に対して公式に手紙やメールで通知を行っており、SMSは使用していないと明示しています:contentReference[oaicite:1]{index=1}。
したがって、ドメインが@fujisan.co.jp以外のメールアドレスや、不審な問い合わせ先がある通知、電話番号への連絡を促す案内には注意が必要です:contentReference[oaicite:2]{index=2}。
確認できる方法と取るべき初期対応
まず、通知に記載された問い合わせ窓口（例えばprivacy‑cs@fujisan.co.jp）に連絡し、自分が対象かどうかを確認することが推奨されています:contentReference[oaicite:3]{index=3}。
また、念のためFujisan.co.jpにログイン可能であれば、登録メールアドレスやパスワードの変更を行い、不正アクセスのリスク軽減を図ることが大切です:contentReference[oaicite:4]{index=4}。
具体的な危険と二次被害への対策
漏えいしたのは住所情報のみであり、決済情報（クレジットカードや銀行口座情報）は含まれていませんので、直接的な金銭被害の可能性は低いとされています:contentReference[oaicite:5]{index=5}。
とはいえ、詐欺メールやフィッシングなど、住所を利用した二次的な不正リスクは否定できません。そのため、不審な郵便物やメール、電話への返信・開封を避け、安全性が確認されるまで慎重に対応してください:contentReference[oaicite:6]{index=6}。
実例から学ぶ注意すべき行動
似たような事例では、登録した覚えのない住所に手紙が届いた方が複数報告されており、これは連携先メディア（例えば雑誌購読）経由で住所が登録された可能性も指摘されています:contentReference[oaicite:7]{index=7}。
このような場合、無闇に問い合わせ先に返信したりURLをクリックせず、まずは公式への確認を優先するのが安全です
まとめ
・自宅に富士山マガジンサービス名義の通知が届いた場合、住所が登録され流出の可能性があると考えられます。実際に2025年6月に約252万人分の漏洩の可能性が公表されています。
・通知は公式からの可能性が高いため、詐欺とは断言できませんが、内容に不審な点がないかよく確認し、公式問い合わせ先で確認することが重要です。
・対応としては、問い合わせ・パスワード変更・住所やメール情報の見直しを行い、不審な連絡には開封・返信を控えることで二次被害を防げます。