突然、身に覚えのない企業から「情報漏洩に関するお知らせ」が届くと、不安になる方も多いはずです。特にネットをあまり利用しない方や、高齢のご家族が対象になると「なぜ自分に？」という疑問が湧くことでしょう。この記事では、実際に富士山マガジンサービスから情報漏洩通知が届いたケースを例に、対処方法や考えられる背景、安心して対応するための知識をまとめます。
そもそも富士山マガジンサービスとは？
富士山マガジンサービスは、雑誌や書籍の定期購読サービスを提供する企業です。インターネットで会員登録を行うと、多くの出版物を自宅に配送してもらえる便利なサービスであり、過去に多数の出版社とも連携しています。
本人が直接登録していなくても、何らかの媒体からの情報連携や贈答用などで名前が登録されている可能性もあります。
なぜ利用していないのに通知が届くのか？
考えられる理由はいくつかあります。
- 家族や知人が代理で登録した
- 他サービスと連携していたために情報が共有された
- 過去に何らかの形で購読履歴があった（本人が覚えていないだけ）
- 第三者による不正登録（悪用）
特に高齢の親御さんなどが「知らない」と言っていても、昔プレゼント用で誰かが登録していたというケースもあります。
情報漏洩通知が届いたときの初期対応
まずは、通知に記載されている発信元の公式連絡先を確認し、富士山マガジンサービスの公式Webサイトや信頼できる報道で同様の情報が出ているかを確認しましょう。
通知が本物であると確認できたら、下記の対応を行いましょう。
- 不要なアカウントの削除・退会手続き
- 登録情報の確認（電話番号・住所など）
- 今後の連絡停止依頼
- 不正利用の兆候がないかクレジットカードや通販履歴の確認
放置してもよいのか？
放置してしまうと、以下のようなリスクが考えられます。
- 本当に情報が漏れていた場合、個人情報の悪用（なりすまし・迷惑DM・詐欺）に繋がる
- 利用履歴があるとみなされ、将来的に継続的に案内が届く
- 本人が知らない間に契約が継続している可能性
したがって、「ほっとく」のではなく、最低限の事実確認と対処を行うことが安心につながります。
相談できる窓口は？
不安がある場合は、次の窓口に相談するとよいでしょう。
- 国民生活センター：情報漏洩や悪質商法の対応に詳しい
- 総務省｜情報セキュリティポータルサイト
- お住まいの自治体の消費生活センター
特に親御さんがネットに詳しくない場合は、代わりに家族が一緒に問い合わせてあげると安心です。
まとめ：通知を放置せず、正しい手順で確認を
たとえ覚えのない企業から通知が来たとしても、それが正式な情報漏洩の案内である場合、対処を怠ると将来的なトラブルの火種になります。富士山マガジンサービスのような実在する企業であれば、冷静に内容を確認し、不要な契約は解除、必要なら消費者センターに相談しましょう。
「知らないから無視する」のではなく、「知らないからこそ確認する」という姿勢が、これからの安心・安全な暮らしにつながります。