近年、自動ブレーキ（衝突被害軽減ブレーキ）の普及が進み、交通事故の中でも特に多い「追突事故」の件数が大幅に減少しています。本記事では、自動ブレーキの効果や実際の統計データをもとに、その実態を詳しく解説します。
自動ブレーキの基本機能と仕組み
自動ブレーキは、前方の車両や障害物をセンサーで検知し、ドライバーに警告を発するとともに、必要に応じて自動的にブレーキを作動させるシステムです。これにより、追突事故のリスクを大幅に低減することが可能となります。
例えば、スバルの「EyeSight」やトヨタの「Toyota Safety Sense」など、各メーカーが独自の自動ブレーキシステムを開発・搭載しています。
追突事故の減少に関する統計データ
警察庁の統計によると、2017年の交通事故発生件数は47万2165件で、前年に比べて5.4％減少しました。特に「追突事故」は前年比9.1％減の16万7845件となり、事故減少分の61.9％を占めています。
また、国土交通省の調査では、自動ブレーキ装着車の追突事故発生率が非装着車に比べて大幅に低いことが示されています。具体的には、装着車の追突事故発生率は0.22％で、非装着車の0.72％に比べて約3分の1となっています。
自動ブレーキの効果に関する研究結果
交通事故総合分析センター（ITARDA）の研究によれば、自動ブレーキ装着車は非装着車に比べて追突事故の発生率が約60％減少することが確認されています。
さらに、スバルの「EyeSight」搭載車では、追突事故の発生率が非搭載車に比べて約80％減少するというデータもあります。
自動ブレーキの普及と今後の展望
日本では、2021年11月から新型の国産乗用車と軽乗用車に対して、自動ブレーキの装備が義務付けられました。これにより、自動ブレーキの普及率は今後さらに高まると予想されます。
また、国土交通省は、2025年9月以降に販売される新型のトラックやバスに対しても、より厳しい基準の自動ブレーキシステムの搭載を義務付けると発表しています。
まとめ
自動ブレーキの普及により、追突事故の件数は大幅に減少しています。統計データや各種研究結果からも、その効果は明らかです。今後も自動ブレーキの技術向上と普及促進が進むことで、さらなる交通事故の減少が期待されます。