ネット通販が一般化する中で、「見た目は普通の通販サイトだけど、やり取りや会社情報に違和感がある」と感じたことがある方も多いのではないでしょうか。特に高額商品や専門パーツ（例：船外機キャブレターなど）を注文した際に、連絡が不明瞭で電話も繋がらない、運営元の会社名で検索しても情報が出てこない…そんなときは、詐欺の可能性を疑うべきです。この記事では、怪しい通販サイトの特徴と、注文後に取るべき対応を詳しく解説します。
詐欺サイトによくある特徴とは？
まずは、消費者センターや警察に寄せられる被害相談に基づき、詐欺サイトによく見られる共通点を紹介します。
- 会社名や住所で検索しても法人登記情報が見つからない
- 問い合わせ先の電話番号が繋がらない、または使われていない番号
- メールの差出人が企業名ではなく個人名（しかも苗字と名前のみ）
- 運営者情報や利用規約が極めて簡素または誤字が多い
- 価格が他のサイトと比べて極端に安い、割引率が異常
今回のように、「合同会社かつらぎ」という会社名が記載されていても、法人登記簿や信用調査サイトでヒットしない場合、それだけでリスクが高まります。
返金やキャンセル対応はできるのか？
注文後に不安を感じた場合でも、決済方法によっては返金措置を講じられる可能性があります。
- クレジットカード決済：カード会社に連絡し、チャージバック（不正請求取消）の手続きが可能
- コンビニ払い・銀行振込：支払済みの場合、返金は極めて困難。ただし警察に相談を
- 代引き：荷物が届く前に拒否すれば支払い回避可能
いずれの場合でも、注文履歴・やり取りのメール・振込証明などを保存しておくことが重要です。
不審な取引に遭ったときの相談窓口
不審な通販サイトに関しては、次のような公的機関で対応してもらえます。
- 国民生活センター：消費者トラブル全般に対応。電話やオンラインで相談可能
- 警察のサイバー犯罪相談窓口：詐欺・不正アクセス等に対応
- 最寄りの消費生活センター（地方自治体）
また、ネット詐欺通報用サイト（たとえば警視庁のフォーム）を利用することで、他の被害者を守る助けにもなります。
信頼できる通販サイトを見極めるポイント
被害を未然に防ぐには、購入前に次の点を確認する習慣をつけましょう。
- 会社情報の記載（特定商取引法に基づく表記）が明確か
- ドメイン名が正規の業者か類似業者かをチェック（例：www.tohatsu-marine.comなど）
- Googleマップや法人データベースで会社の実在性を調査
- 支払方法に安全性の高い決済手段（例：クレジットカード、PayPal）が含まれているか
また、口コミ・レビュー・SNSなどの利用者の声も確認材料になります。
まとめ：違和感を感じたら即確認と記録を
通販サイトでの購入後に「電話が繋がらない」「メールが個人名」「会社情報が検索に出てこない」といった違和感があれば、詐欺の可能性を視野に入れて慎重な対応をとるべきです。早期に決済手段を確認し、記録を保存したうえで公的機関に相談することが、金銭的被害の回避につながります。
不安を感じたときこそ、冷静な判断と行動があなたを守ります。