医療脱毛の契約後、「やっぱりやめたい」と思うことは誰にでも起こり得ます。特に高額な契約や、ペア割など複数人での申し込みの場合は、解約に不安を感じる方も多いでしょう。今回は、契約直後に後悔したときに使えるクーリングオフ制度と、ペア割適用時の注意点について詳しく解説します。
クーリングオフ制度はいつまでに何をすればいい？
エステや医療脱毛など特定継続的役務提供に該当する契約は、契約書面を受け取った日を含めて8日以内であれば、クーリングオフ制度が適用されます。これは消費者契約法や特定商取引法に基づく権利であり、理由を問わず無条件で契約を解除できます。
手続きとしては、契約書に記載の事業者本社宛てに「契約解除通知」をハガキや内容証明郵便で送付するのが一般的です。加えて、分割払いを利用している場合は、信販会社にも同様の通知が必要になります。
医院に電話連絡は必要？
クーリングオフは書面で行うものであるため、医院への電話連絡は必須ではありません。ただし、医院側とのトラブル回避やスムーズな対応を希望する場合は、一言連絡しておくと親切です。
例：「契約解除の通知は本日本社へ送付いたしました。ご確認よろしくお願いいたします。」
ペア割適用時の解約で友人への影響は？
ペア割は「2名で同時契約すること」が条件となっているため、一方が解約すると、もう一方に割引が適用されなくなる可能性があります。契約書やキャンペーンの細則には「片方が解約した場合、もう一方の契約価格に変更が生じる」と記載されていることがあります。
ただし、実際にその影響があるかどうかは、クリニックによって異なります。友人の契約内容や割引の適用条件を、契約時の控えで必ず確認してください。
クレジット会社へ連絡する意味と必要性
クレジット契約（分割払い）で契約している場合、信販会社への通知も重要です。これにより、今後の支払義務を停止できます。以下のような文面で通知を出すのが一般的です。
「私は、○月○日に株式会社〇〇〇〇との間で締結した契約を、特定商取引法に基づき解除します。支払いに関するクレジット契約も解除されますようお願いいたします。」
クーリングオフ通知は控えを取ることが必須です。ハガキであれば両面コピー＋郵便局での「特定記録」や「簡易書留」での送付が望ましいです。
契約金額に不安を感じたら迷わず行動を
契約した金額が相場に比べて高いと感じたら、後悔を長引かせず、クーリングオフ期間中に行動しましょう。契約時は冷静な判断が難しいもの。情報収集をして納得できるかたちで再検討するのがベストです。
なお、クーリングオフ以外にも「中途解約」の選択肢があり、解約手数料がかかるものの返金は可能です。契約から9日以上経ってしまった場合はこちらを検討してください。
まとめ：クーリングオフは早めの行動がカギ
医療脱毛契約後の不安は誰にでもあるものです。クーリングオフは法律で認められた正当な権利であり、手続きのポイントを押さえていれば安心して対応できます。ペア割の影響や、クレジット契約の処理も忘れずに行いましょう。疑問がある場合は、消費者ホットライン（188）への相談もおすすめです。