電話で自分の名前や生年月日を伝えた直後に電話が切れると、不安になるのは当然です。詐欺や個人情報の悪用が心配な方のために、今回はそのようなケースで想定されるリスクや対策について詳しく解説します。
■名前と生年月日だけで何ができるのか？
一般的に、名前と生年月日だけでは即座に金銭的被害に直結する可能性は低いとされています。
しかし、これらの情報が他の個人情報と組み合わさることで、成りすましやフィッシング詐欺に悪用されるリスクは否定できません。特に、過去の情報流出などと紐づけられるとリスクが高まります。
■こうした電話の目的とは？
詐欺グループや情報収集を目的とした業者が、信頼を得るために「本人確認」を装って基本情報を聞き出すことがあります。その後、他の手段（メール・SMSなど）で連絡してきたり、架空請求の手口に移行することもあります。
また、情報を収集してリスト化し、他の詐欺業者に販売する目的でかけている可能性もあります。
■名前と生年月日を伝えてしまった後の具体的な対処法
- 今後の連絡には一切応じない
- 怪しいSMS・メールは無視、リンクは開かない
- 携帯キャリアや電話アプリで着信拒否を設定
- 情報提供された団体名などがある場合は消費者センターに相談
過去に詐欺や迷惑電話で名前と生年月日を聞かれたケースが、国民生活センターなどでも報告されています。
■実例：こうした情報が悪用されたパターン
例：名前・生年月日を伝えた数日後に「未払い料金がある」と架空請求が届く。金額が小額なために支払ってしまう人が続出。
例：複数の情報と組み合わせて、クレジットカード会社へのなりすまし問い合わせに利用された。
■心配な場合は信用情報機関で確認を
自分の信用情報に異変がないかを確認するには、CICやJICCなどの信用情報機関で開示請求を行うことができます。費用は数百円程度で、オンラインでも申し込み可能です。
何も問題がなければ安心できますし、異変があれば早期に対処が可能です。
■まとめ：冷静に、しかし慎重に対応しよう
名前と生年月日だけでは直ちに大きなリスクにはつながりにくいですが、他の情報と組み合わされると悪用されることもあります。不要な情報提供は控え、怪しい電話には今後一切応じないようにしましょう。
不安な場合は信用情報を確認し、消費生活センターなどの公的機関にも相談することで、安心と安全を確保できます。