街頭で突然のアンケートに応じてしまい、うっかり名前や電話番号などの個人情報を提供してしまった――そんな経験をされた方も少なくありません。本記事では、そうしたケースにおける正しい対応と、今後同じような被害を防ぐための予防策について詳しく解説します。
街頭アンケートに潜むリスクとは？
街頭アンケートと聞くと「簡単な質問に答えるだけ」と思われがちですが、中には個人情報を収集して営業・勧誘目的で使用する団体も存在します。
たとえば、美容サロンやエステなどを名乗る組織が、最終的に「無料体験」「特典付き招待」などを餌に営業活動へと誘導するケースが多発しています。
個人情報を渡してしまった後の対処法
まず重要なのは、冷静に対処することです。以下の対応を早急に行いましょう。
- 電話番号を着信拒否に設定：すでに実施済みであればOKです。
- 不審なSMSやメールにも絶対に返信しない：クリックや返信は逆にアクティブユーザーだと判断されてしまいます。
- 携帯キャリアやセキュリティアプリの迷惑フィルタ設定を強化：特にAndroid端末では個別に設定可能です。
情報が悪用される可能性は？
名前と携帯番号だけなら大きな金銭被害につながる可能性は低いですが、しつこい電話勧誘やLINE追加要求などの迷惑行為につながることはあります。
また、会話の中で他の情報（住所、年齢、勤務先など）も漏らしていた場合は、より高度な詐欺へと発展するリスクもあるため、注意が必要です。
不安な場合の相談先
・警察庁サイバー犯罪対策ページ
・消費者庁・消費者ホットライン（188）
・携帯キャリア（NTTドコモ・au・ソフトバンク）の迷惑電話対策窓口
これらに相談することで、第三者からのアドバイスや必要な処置について案内を受けることができます。
今後、同じようなことを防ぐために
● 名前や連絡先を即答しない習慣をつける：どんな場面でもまず「何に使われるのか」を確認しましょう。
● 名刺やSNS情報も簡単に見せない：街頭調査を装った「名刺収集」も報告されています。
● 同伴者がいれば、相談してから答える：冷静な判断がしやすくなります。
まとめ：適切に対処すれば深刻な問題にはなりません
街頭アンケートにうっかり応じてしまっても、冷静な対応を取れば、深刻な被害に発展する可能性は低いです。着信拒否や相談窓口の利用、迷惑メール対策などを早めに講じておきましょう。
今後は個人情報を口頭で伝える前に「なぜ必要か」「信頼できるか」をしっかり確認する習慣をつけることが最大の予防策です。