AGA治療を始める際に、医療ローンを利用して高額な施術コースを契約する方は少なくありません。しかし、契約後に治療内容を見直したいと感じることもあるでしょう。この記事では、医療ローンで契約したAGA治療の内容変更や解約に関する基礎知識と注意点を、わかりやすく解説します。
医療ローン契約の基本構造
医療ローンは、患者が医療機関で受ける自由診療（保険外診療）の費用を信販会社が立て替え、患者が分割で返済する仕組みです。治療が始まる前や初回施術時点で契約されることが多く、信販会社とのローン契約と治療内容の契約は密接に関連しています。
ポイントは、ローン契約はあくまで「金銭消費貸借契約」であり、治療契約とは別に扱われるという点です。そのため、治療内容の変更＝ローン内容の変更には、再契約や修正が必要になる場合があります。
コース変更時の医療ローンはどうなる？
すでに契約しているローンの支払内容を変更するには、通常は以下のようなステップが必要です。
- 旧コースの契約解除（ローンキャンセル）
- 新コースの契約手続き（再申請または金額修正）
- 信販会社への通知と承認
今回のように、まだローン口座登録前の段階であれば、正式にローン契約が成立していない可能性が高く、クリニック側が再契約を進めやすい状況です。このため、違約金が発生しないケースも多いですが、書面での確認がない限り、後から請求されるリスクもゼロではありません。
契約書の内容と確認すべきポイント
変更後の契約内容について、必ず以下の点を確認してください。
- 旧契約の正式なキャンセル処理がされたか
- 新契約の支払総額・治療内容が明確に書かれているか
- 違約金、キャンセル料の条項がどう記載されているか
たとえ口頭で「違約金は不要」と言われても、書面に記載がなければ後に争いになる可能性があります。契約書の写しを必ず受け取りましょう。
医療ローンを途中解約した場合のリスク
契約後にローンを途中解約する場合、すでに施術済みの分に関しては返金されないのが一般的です。また、信販会社によっては中途解約に対する事務手数料がかかるケースもあります。
たとえば、1回分の注射を受けた上で解約する場合、その施術分（例：6万円）は差し引かれ、残額についてのみキャンセルが可能となることが多いです。このような清算方式は「クーリングオフ対象外」の自由診療ならではの取り扱いです。
不安な場合は消費生活センターや弁護士への相談も
医療ローンや施術契約に不安がある場合、国民生活センターや地域の消費生活センターに相談することで、公正なアドバイスが得られます。
特に契約内容に不備がある、十分な説明がされていなかったなどの事情があれば、支払いの義務そのものを争うことも可能です。また、契約前であれば解約・変更の自由度は格段に高いので、焦らず慎重に対応しましょう。
まとめ：契約前の冷静な確認がトラブル回避の鍵
医療ローンを使ったAGA治療では、契約前後の内容変更や解約がトラブルの火種になりやすいポイントです。今回のケースのように「口座登録前」「再契約の案内あり」といった状況であれば、契約変更は比較的スムーズに可能です。
ただし、今後の請求リスクを避けるためには、契約書の取り交わしと記録の保管が不可欠です。不安を感じた段階で第三者に相談することも、後悔のない治療選択につながるでしょう。