歩行中にタクシーに危険な運転をされ、恐怖を感じたり怒りを覚えたりした経験がある方も多いかもしれません。ナンバーや会社名を確認できなかった場合でも、特定の手がかりを元に調査・通報が可能なケースもあります。本記事では、危険な運転をしたタクシーを特定する方法と通報手順について、具体的に解説します。
タクシーを特定するために覚えておくべき情報
まず、事故が起きていなくても危険運転行為は道路交通法違反となる可能性があります。タクシー会社や警察に訴えるためには、以下の情報が有力です。
- 発生日時（例：○月○日 午前8時頃）
- 場所（交差点名・建物前などできるだけ具体的に）
- 車両の特徴（ボディカラー・車種・装飾など）
- ロゴや車体に書かれていた文字
- 運転手の性別・年齢層・服装の印象
これらの情報があるだけでも、地元のタクシー協会や警察が絞り込みを行う可能性があります。
防犯カメラ映像の活用について
防犯カメラ映像の確認には原則として個人が直接閲覧することはできませんが、警察が捜査目的で開示請求することで確認されるケースはあります。
そのためには、最寄りの警察署または交番に被害届や相談を行うことが第一歩となります。明確な接触がなくても、「著しく危険な運転行為があった」という内容で相談すれば、対応してくれる場合があります。
地域のタクシー協会・事業者に問い合わせる
地域のタクシーは多くが特定の協会や無線グループに属しています。たとえば「○○県タクシー協会」や「○○市個人タクシー協会」などです。
上記で挙げた情報を元に、協会に「この時間帯にこの場所を通過した車両に心当たりがないか」と確認することで、該当する車両が特定されることもあります。
ナンバーがわからなくても通報できる？
ナンバープレートが確認できなかった場合でも、タクシーの特徴と走行時間・場所がはっきりしていれば通報は可能です。実際に「会社のロゴが見えた」「黄色いラインが入っていた」などの情報から会社を特定できた事例もあります。
通報の際は、警察庁交通相談窓口や、#9110（警察の相談専用番号）を活用するのも有効です。
証拠を集めておくとより確実に
スマートフォンで写真や動画を撮る余裕があれば、ナンバーや車体の特徴を記録しておくと効果的です。また、周囲に目撃者がいれば証言をもらっておくのも心強い材料になります。
さらに、ドライブレコーダーや建物に設置されたカメラの存在も意識し、どこで何時に何があったかを詳細にメモしておきましょう。
まとめ：泣き寝入りせず、冷静に行動を
危険なタクシー運転に対しては、正当な手順を踏んで特定や通報を行うことで、再発防止につながります。たとえナンバーがわからなくても、情報がそろえば警察や協会が対応してくれる場合もあります。
泣き寝入りせず、冷静に証拠を集め、適切な窓口に相談することが大切です。