インターネット上のサービスや広告を通じて、ついクレジットカード情報を入力してしまった経験がある方は少なくありません。特に、解約が困難なサブスクリプションや、明らかに悪質な詐欺サイトの場合、あとから冷静になって不安になることもあるでしょう。この記事では、怪しいサイトにカード情報を登録してしまった場合の適切な対応と、請求を止めるための現実的な対処法を解説します。
クレジットカードの解約だけでは請求は止まらない？
「カードを解約したら、請求は止まる」と思われがちですが、実際はそうではありません。カードの番号や契約が変更されても、加盟店との継続課金契約が残っている限り、新しいカードに請求が引き継がれることがあります。これは「継続課金の引き継ぎ処理（アカウントアップデート機能）」が各カード会社に実装されているためです。
したがって、カードの解約や番号変更よりも、「加盟店側の解約処理」を優先的に行う必要があります。
まず行うべきは加盟店への解約申請
登録後すぐに詐欺的であることに気づいた場合は、一刻も早くサイト運営者に「解約」の申請を出すことが大切です。スクリーンショットやメール送信履歴、LINEでの連絡内容など、「解約の意思表示をした証拠」をしっかり保存しておきましょう。
1週間経っても返答がない場合は、その画面や返信のない履歴も証拠になります。今後の返金申請やカード会社との交渉材料にもなります。
支払い停止のための手順：カード会社への異議申し立て
解約が確認できない状態で次の請求が発生しそうな場合は、クレジットカード会社に連絡し、「第三者による不正請求」または「未承認の継続請求」として支払い停止の申し立てを行うことができます。
その際には以下の情報が必要になります：
- 加盟店名（明細に表示されている名称）
- 支払日時と金額
- 自分の登録情報（メールアドレス、アカウント名など）
- 自分が解約申請をした記録（スクショや送信メールなど）
カード会社によっては一定期間内であれば「チャージバック（返金）」の申請も可能です。
カード番号変更は最後の手段？いつ行うべきか
詐欺サイトに明らかにカード情報が漏れている、他にも見に覚えのない請求が続いているなどの場合、カードの番号変更や再発行を検討すべきです。
ただし、この手続きは以下のような影響があります：
- 公共料金や定期支払いサービス（Netflix、Amazonなど）に再登録が必要
- 新しいカードが届くまでに時間がかかる
そのため、まずは加盟店への解約、カード会社への相談を優先し、それでも請求リスクが残る場合に「番号変更」に進むのが現実的です。
怪しいサイトを見分けるポイントと今後の防止策
・日本語の文法が不自然、会社情報がない
・特定商取引法に基づく表記がないまたは不完全
・支払い前に利用規約が表示されない
・「無料」と書かれているが実際には課金誘導がある
これらに当てはまる場合は、極力カード情報を入力しないことが重要です。また、デビットカードやプリペイドカードなど、定期課金に不向きなカードを使うのも一つの予防策です。
まとめ：まずは冷静に解約手続きとカード会社への連絡を
怪しいサイトにクレジットカードを登録してしまっても、焦らず正しい手順を踏めば被害を最小限に抑えることが可能です。まずは加盟店に解約申請を行い、1週間以内に対応がない場合はカード会社へ速やかに相談しましょう。
また、請求が確定する前であれば「支払い停止」や「チャージバック」の可能性もあります。番号変更は最終手段として使い、証拠はしっかり残すことが大切です。