知人やサークル仲間に物を貸したのに返ってこない…。しかも連絡がつかなくなってしまった。そんな状況に直面したとき、どのように対応すればよいのでしょうか。本記事では、LINEブロックや証拠が不十分な場合でも、泣き寝入りしないための対応策と、法的手段に進む場合のポイントをわかりやすく解説します。
まず確認すべきこと：物を貸した証拠の有無
トラブルの解決において最も重要なのが、「物を貸した事実を証明できるか」です。LINEのやり取りやスクリーンショット、周囲の証言などが証拠として活用できます。
今回のように貸した当時のLINE履歴がない場合でも、「返却を求めたLINE」や「共通の知人との会話記録」があれば補強材料になります。また、証人として周囲のメンバーが「確かに貸していた」と証言してくれるなら、それも証拠の一つです。
相手がLINEをブロックした可能性がある場合の対処法
未読無視が続いたり、LINE通話も繋がらない場合、ブロックされている可能性が高いです。このような状況でも、共通の知人を通して間接的に連絡を取ることは有効な手段です。
LINE以外の連絡先（電話番号、メール、SNSなど）がある場合は、そちらから改めて連絡してみることも検討しましょう。
内容証明郵便を送るという方法
相手が連絡に応じない場合は、内容証明郵便を利用するのも一つの手段です。内容証明とは、「いつ・誰が・どんな内容を」送ったのかを証明できる郵便方法で、相手に心理的な圧力を与える効果もあります。
例文：
「〇年〇月〇日に〇〇（ジャケット）をお貸ししましたが、返却がありません。〇月〇日までに返却または同等額の弁償をお願いします」
弁護士相談を検討すべきタイミングと費用
貸した物の価値が2～3万円程度であれば、いきなり訴訟というよりも、まずは弁護士に30分〜1時間の初回相談（5,000円〜1万円程度）を依頼し、見通しや対応策を整理するのが現実的です。
法テラスや自治体の無料法律相談を利用する方法もあります。弁護士が間に入ることで、相手が返却に応じるケースも少なくありません。
少額訴訟や民事調停も選択肢に
返却も弁済もなされず、交渉も進まない場合は、少額訴訟（60万円以下の金銭トラブル専用の簡易裁判）や民事調停を利用する方法があります。少額訴訟では、1回の審理で即日判決が下されることも多く、コストや時間を抑えた解決が期待できます。
一方で、訴訟手続きは感情的なこじれやサークル内での人間関係への影響も考慮する必要があります。
家族が代理で動くことはできるのか？
原則として、契約や金銭トラブルの当事者は本人であるため、夫の了解なく第三者が介入することは避けるべきです。ただし、本人の意思確認を得て「代理として動いてよい」と同意を得ている場合は、連絡代行や弁護士相談の予約を進めることも可能です。
実際には「そこまでしなくても…」という気持ちもあるかもしれません。精神的な整理や納得感を得るためにも、夫婦でしっかり話し合うことが大切です。
まとめ：泣き寝入りせずに冷静かつ着実な対応を
たとえ貸した証拠が完璧でなくても、返却を求めた記録・証人・周囲の状況を活用すれば、法的対応が可能なケースもあります。相手が逃げ腰であっても、内容証明や弁護士相談を通じて一歩踏み出すことは、精神的にも前向きな整理につながるでしょう。
一方で、当事者である夫の意思を尊重することも非常に重要です。まずは気持ちをすり合わせた上で、泣き寝入りせずにできる限りの行動を冷静に選びましょう。