交通事故の被害にあった後、整形外科での治療だけでは改善が見込めず、鍼灸や整体などの自費治療に頼りたくなる方は少なくありません。では、保険や慰謝料の面ではどこまでが認められ、どこからが自己負担になるのでしょうか？本記事では、交通事故後の鍼灸治療に関する補償の実態と、円滑な対応のためのポイントを解説します。
交通事故の治療として鍼灸院を選ぶことは可能か？
結論から言えば、鍼灸院の治療も条件次第で補償対象になり得ます。ただし、整形外科のように自動的に認められるわけではなく、事前の保険会社への確認と医師の指示が重要になります。
特に自賠責保険では「医師の指示または認可を受けた施術」として位置づけられた場合に限り、柔道整復師・鍼灸師・あん摩マッサージ指圧師などによる施術も保険対象になることがあります。
慰謝料の計算に鍼灸院通院は含まれる？
交通事故での慰謝料は、原則として「治療実績に基づいて算出される」ため、通院日数や通院頻度が大きな要素となります。整骨院や整形外科への通院は通例としてカウントされますが、鍼灸院の場合は医師の指示があれば原則含まれることが多いです。
一方で、完全な自己判断で通っている場合や、医師が「不要」と判断した場合には、通院実績としてカウントされず慰謝料に反映されない可能性があるため注意が必要です。
自費施術の取り扱いと保険会社への対応の流れ
保険会社によって対応の柔軟性は異なるため、鍼灸院の施術を希望する場合は、以下の手順を踏むことが推奨されます。
- まず整形外科を受診し、医師に症状を伝える
- 鍼灸治療を希望する旨を相談し、必要であれば紹介状を依頼する
- 保険会社へ「医師の指示があること」を示し、鍼灸治療が補償対象になるか事前確認する
これらの手順を経ることで、不必要な自己負担やトラブルを防ぐことができます。
実際にあった事例：整骨院と鍼灸を併用したケース
ある交通事故被害者は、首のむち打ち症状が改善しないため、整形外科と併行して鍼灸院に通院。医師の紹介状とともに保険会社へ事前申請したことで、1回あたりの鍼灸施術費が全額補償された例もあります。
逆に、別のケースでは「自己判断で通ったため補償対象外」とされ、数万円の費用を自費で負担することになった例もあります。このように、正しい手続きを踏むか否かで結果が大きく異なります。
自費治療でも選択肢にしていい理由
整形外科での電気治療や投薬だけでは改善が見込めない慢性的な症状に対しては、東洋医学的なアプローチが奏功する場合もあります。痛みの原因が筋肉や神経に由来する場合、鍼灸施術は大きな効果を発揮することがあります。
特に、施術実績のある信頼できる鍼灸師に依頼すれば、事故前の状態への回復をサポートする大きな助けになるでしょう。
まとめ：鍼灸治療は慎重に、事前相談がカギ
交通事故後に鍼灸治療を希望する場合は、「医師の指示」「保険会社との事前調整」という2点をクリアすれば、補償対象になる可能性が十分あります。自己判断による通院では慰謝料や施術費が認められないこともあるため、慎重に対応することが大切です。
後悔のない治療選択を行うためにも、まずは医師や保険担当者に率直に相談することから始めましょう。