高機能な補正下着として一部で話題の「グラントイーワンズ」。しかし、その販売方法や価格体系については不安の声も少なくありません。特に初回の説明で「クーリングオフがされていない」「申込書に記載を求められる」など、契約に至るプロセスで疑問を感じる方もいるはずです。本記事では、同製品の販売手法や法的な注意点について客観的に解説します。
グラントイーワンズの販売方式はマルチ商法に当たるのか？
グラントイーワンズは、正確には「連鎖販売取引（マルチレベルマーケティング＝MLM）」に該当するとされています。これは法律上は合法ですが、「販売員が新たな販売員を勧誘する構造」であることからマルチ商法に近い仕組みで運営されていると見なされます。
このため、販売員から商品を紹介される際は、勧誘の意図があるかどうかを慎重に見極める必要があります。
契約していなくても個人情報を渡した場合のリスク
申込書への記載があるものの、クレジットカード情報は渡していない、というケースはよくあります。この場合でも、名前・住所・連絡先などの個人情報は今後の勧誘に使われる可能性があります。
個人情報の削除を希望する場合は、企業側に「利用停止・削除の請求」を出すことで対応可能です（個人情報保護法第30条に基づく）。
クーリングオフ説明がなかった場合は違法？
特定商取引法に基づき、訪問販売や電話勧誘販売などに該当する取引では、必ずクーリングオフ制度の説明が義務づけられています。勧誘の場所や手法によっては、説明を怠った時点で法律違反となる可能性もあります。
もし契約してしまっても、8日以内であれば書面またはメールでクーリングオフを申し出ることができます。
口コミや評判の裏にある「高額販売の実態」
一部では「使ってよかった」「スタイルが変わった」というポジティブな声もある一方で、セット価格が数十万円に及ぶケースも報告されています。
「紹介制」や「会員制」を強調するセールス手法によって、購入者に心理的圧力をかけるケースも少なくありません。価格が正当かどうかを判断する材料として、第三者のレビューや消費者センターの情報も参考にしましょう。
トラブル回避のためにできること
- 契約前には必ず商品の明細や価格、販売方式を確認する
- 不要であれば「クーリングオフの意思表示」を書面で提出
- 執拗な勧誘がある場合は消費者センターや国民生活センターに相談
- 個人情報削除依頼は文書またはメールで行う
まとめ：契約の自由はあなたにあります
グラントイーワンズの補正下着自体には一定の支持もある一方で、販売手法については十分な注意が必要です。「良い商品だから」だけで判断せず、販売方法・価格・法的保護の有無をしっかり確認し、納得したうえで購入の判断をしましょう。
もし契約後に不安を感じた場合でも、法的に対処できる制度はあります。冷静に、そして正しく対応しましょう。