近年、インターネット通販では「お試し価格」や「初回限定」と称して安価に商品を提供し、実際には定期購入に自動切替されるケースが増えています。特に健康食品やコーヒーなどのジャンルでは注意が必要です。今回はそうした通販トラブルの背景と対応策について詳しく解説します。
よくある「お試し商法」とは？
「お試し」と聞くと、多くの人は1回限りの単発購入を想像します。しかし、実際には小さく「定期コース初回特別価格」などと書かれていて、注文完了と同時に定期契約が成立してしまう仕組みになっている場合があります。
たとえば、1回1500円で購入したつもりの商品が、1ヶ月後に2セットで1万円超の定期便が届くといったケースです。こうした表示は消費者庁でも問題視されており、過去にも複数社が行政指導を受けています。
今回のようなケースで取るべき初動対応
まず確認すべきは注文時の画面やメールに「定期購入」に関する記載があったかどうかです。スクリーンショットや注文完了メール、利用規約の記録を保存しましょう。
その上で、届いた商品の送り主である会社（今回の例では株式会社ファンファレ）にすぐに連絡し、定期契約の解約と、今回届いた商品を受け取らない意志を伝えます。未開封なら受取拒否や返品が可能なケースもあります。
クーリングオフは適用できる？
一般的な通信販売には原則としてクーリングオフ制度は適用されませんが、例外的に「誤認させる表示」があった場合や、定期契約であることを明示していなかった場合には契約無効とされることもあります。
このような場合は、消費生活センター（188）に相談すると、適切な対応をアドバイスしてもらえます。
消費生活センターへの相談手順
「188」に電話をかけると、最寄りの消費生活センターにつながります。相談の際には、次の情報を準備しておくとスムーズです。
- 注文日・商品名・価格
- 注文方法（サイト名、広告の画面など）
- 商品到着日と請求金額
- 事業者の連絡先と対応内容
あくまでも冷静に事実を伝えることが大切です。
トラブル防止のために今後できること
今後は、次の点を意識することで同様のトラブルを防ぐことができます。
- 注文前に「定期購入」や「解約条件」の表示を必ず確認
- 「初回限定」や「お試し」の表現に安易に飛びつかない
- 口コミや評判を事前に調べる
- 不明な点があれば購入前に問い合わせる
まとめ：冷静な対応と相談が解決への近道
通販における「お試し」の落とし穴は誰にでも起こり得ます。まずは契約内容を確認し、解約の申し出や返送処理を進めましょう。状況によっては消費生活センターに相談することで、解決の道が開けます。泣き寝入りせず、正しい知識と行動で対処しましょう。