映画やドラマなどで、銃を使った事件の場面を見ると「実際には弾が入っていなかった場合、犯人はどのような罪になるのか」と疑問に感じることがあります。殺すつもりだったのか、実際に人を殺傷できる状況だったのかによって、刑法上の判断は変わります。この記事では、銃に実弾が入っていると思い込んで発砲したものの、実際には弾が入っていなかった場合について、日本の刑法の考え方をもとに解説します。
殺人未遂罪が成立するには実行行為が必要
殺人未遂罪は、単に「人を殺したいと思った」だけでは成立しません。殺意を持ち、さらに人を殺すための具体的な行為に着手したことが必要です。
例えば、相手に向けて銃の引き金を引く行為は、通常であれば人の生命を奪う危険性があるため、殺人の実行行為に当たる可能性があります。
刑法では、犯罪結果が発生しなかった場合でも、実行行為に着手していれば未遂罪として処罰されることがあります。そのため「結果として死ななかった」というだけでは、必ずしも罪が軽くなるわけではありません。
実弾入りと思っていたが実際には弾がなかった場合の考え方
問題となるのは、銃に実弾が入っていると思っていたものの、実際には空砲や弾抜きの状態だったケースです。
このような場合、一般的には「不能犯」という考え方が問題になります。不能犯とは、本人には犯罪を実行する意思があったものの、客観的に見て結果を発生させる可能性がなかったため、犯罪として処罰されない場合を指します。
例えば、殺人目的で相手に向かって引き金を引いたとしても、その銃が最初から弾の出ない状態であれば、実際には殺人という結果を発生させることはできません。この場合に殺人未遂罪が成立するかどうかは、状況によって判断されます。
不能犯と殺人未遂罪の違いは危険性の有無
不能犯になるか殺人未遂になるかを判断する際には、単純に「結果が起きなかった」という点だけではなく、行為自体に危険性があったかどうかが重要になります。
例えば、本人が本物の銃だと信じていたが、実際には完全なおもちゃの銃だった場合、一般的には人を殺傷する危険性がないため、殺人未遂罪ではなく不能犯として扱われる可能性があります。
一方で、銃自体は本物であり、たまたま弾が装填されていなかっただけの場合などは、状況によっては殺人未遂罪として評価される可能性があります。裁判では、行為の外形や周囲の状況などを総合的に判断します。
殺意があった場合でも別の犯罪が成立する可能性
仮に殺人未遂罪が成立しない場合でも、銃を使用した行為について別の犯罪が成立する可能性があります。
日本では銃器の所持や使用について厳しい規制があり、正当な理由なく銃を所持したり発砲したりした場合、銃刀法違反などが問題になることがあります。
また、相手を恐怖に陥れる目的で銃を向けた場合には、状況によって脅迫罪など別の犯罪が検討されることもあります。
具体例で見る犯罪成立の違い
例えば、Aさんが本物の拳銃だと思っている銃をBさんの頭に向けて引き金を引いたとします。その銃に実弾が入っていれば、通常は殺人未遂罪が成立する可能性があります。
しかし、最初から銃内部が壊れていて弾が発射できない状態だった場合や、構造上絶対に人を殺傷できない物だった場合は、不能犯と判断される可能性があります。
つまり、「本人がどう思っていたか」だけではなく、「その行為が客観的に人を殺す危険性を持っていたか」が大きなポイントになります。
まとめ｜実弾がなくても必ず無罪になるわけではない
実弾が入っていると思い込んで発砲したものの、実際には弾がなかった場合、必ず殺人未遂罪になるとも、必ず罪にならないとも言い切れません。
判断では、本人の殺意、使用した銃の性質、発砲時の状況、客観的な危険性などを総合的に考慮します。特に本物の銃器を使った行為であれば、結果が発生しなくても重大な刑事責任が問われる可能性があります。
ドラマのような場面でも、刑法上は「殺そうと思ったか」だけではなく、「殺人行為に着手したと評価できるか」が重要な判断基準になります。