医療過誤訴訟では、レントゲン画像やCT画像などの医療記録が重要な証拠になることがあります。近年は画像データをPNGやJPEGなどの形式で保存・提出するケースもありますが、提出形式によって偽造や加工を疑われるのではないかと不安に感じる方もいます。
この記事では、医療過誤訴訟でレントゲン画像をPNG形式で提出する場合の考え方、加工を疑われる可能性があるケース、証拠としての信頼性を高めるための準備について詳しく解説します。
レントゲン画像をPNG形式で提出すると問題になるのか
医療過誤訴訟において、レントゲン画像をPNG形式で提出しただけで、直ちに偽造や加工と判断されるわけではありません。PNGは一般的な画像ファイル形式の一つであり、画像を保存・閲覧するために広く利用されています。
裁判で重要になるのは、ファイル形式そのものではなく、その画像が本当に医療機関で撮影されたものなのか、内容が改変されていないのかを確認できるかどうかです。
例えば、医療機関から提供されたCDや電子カルテの画像データを元にPNGへ変換した場合でも、変換した経緯や元データの存在を説明できれば、証拠として検討される可能性があります。
なぜレントゲン画像の加工を疑われることがあるのか
デジタル画像は画像編集ソフトなどで加工できるため、裁判では相手方から「編集されていないか」「一部が変更されていないか」と確認されることがあります。
特に問題になりやすいのは、画像の一部を切り取ったり、明るさやコントラストを大きく変更したり、文字情報や日付などを消去した場合です。
例えば、骨折部分を見やすくするために画像の明るさを調整した場合でも、その調整内容を説明できなければ、相手から加工の疑いを指摘される可能性があります。
医療過誤訴訟で画像の証拠能力を高める方法
レントゲン画像を証拠として提出する場合は、可能であれば元の状態に近いデータを保管しておくことが大切です。医療機関から受け取った原本データや診療記録と一緒に管理すると、証拠の信頼性を説明しやすくなります。
また、画像だけではなく、撮影日時、患者情報、検査結果、診療記録など関連する資料を合わせて提出することで、その画像がどのような状況で作成されたものかを明確にできます。
例えば、病院から受け取った画像データをそのまま保存した上で、裁判提出用として閲覧しやすい形式に変換した場合は、「元データ」と「提出用データ」の関係を説明できるようにしておくことが重要です。
PNG画像よりDICOM形式の方が証拠として適している場合
医療用画像では、PNGやJPEG以外にDICOM（ダイコム）という医療画像専用の形式が使用されることがあります。DICOMには撮影情報や患者情報などのメタデータが含まれる場合があり、医療現場では標準的に利用されています。
裁判でレントゲン画像の内容を詳しく争う場合には、単純な画像ファイルよりもDICOM形式のデータや医療機関が発行した正式な画像資料の方が、撮影状況を確認しやすい場合があります。
ただし、必ずDICOM形式でなければ証拠にならないというわけではありません。裁判では、画像の入手経路や保存状況、関連資料などを総合的に判断されます。
提出したレントゲン画像について加工を疑われた場合の対応
相手方から「画像が加工されているのではないか」と指摘された場合でも、すぐに証拠として認められなくなるわけではありません。重要なのは、画像の取得経緯や変更の有無を説明できることです。
必要に応じて、医療機関から正式な画像データの提供を受けたり、専門家による画像解析を行ったりする方法もあります。
例えば、患者本人がスマートフォンで撮影した画像だけを提出するよりも、病院から交付された資料、診療録、検査報告書などと合わせて提出することで、証拠としての説得力を高められます。
まとめ｜PNG形式だけで偽造扱いになるわけではない
医療過誤訴訟でレントゲン画像をPNG形式で提出しても、それだけで偽造や加工と判断されるわけではありません。
裁判で重視されるのは、画像の形式ではなく、どこから取得したものなのか、保存状態はどうだったのか、内容が改変されていないことを説明できるかという点です。
医療画像を証拠として利用する場合は、元データを保存し、診療記録など関連資料と合わせて管理することが重要です。不安がある場合は、医療訴訟を扱う弁護士に相談し、適切な証拠提出方法を確認するとよいでしょう。