ロボット溶接などの金属アーク溶接を行う職場で、煙のように見える溶接ヒュームが大量に発生し、仕事中や帰宅後に咳、息苦しさ、胸や肺のあたりの痛みなどが出ている場合は、単なる「仕事がきつい」という問題として済ませるべきではありません。
溶接ヒュームは現在、労働安全衛生法令上の規制対象となっており、事業者には換気、呼吸用保護具、健康診断など一定の健康障害防止措置が求められます。派遣社員であっても安全衛生に関する保護の対象であり、派遣元だけでなく、実際に作業を指揮する派遣先にも法令上の責任が生じる事項があります。
特に息ができないほど咳き込む、胸の強い痛みがある、呼吸困難があるといった場合は、予定している健康診断まで待つのではなく医療機関への早めの受診が重要です。強い呼吸困難など緊急性が高い症状なら救急受診も検討する必要があります。
溶接ヒュームは労働安全衛生法令で規制されている
金属アーク溶接では、高温によって金属が蒸発し、細かな粒子となった溶接ヒュームが発生します。厚生労働省は健康障害防止対策を強化し、溶接ヒュームを特定化学物質として規制対象にしています。[参照：厚生労働省 溶接ヒュームに係る規制]
屋内で金属アーク溶接等を行う場合には、全体換気などの措置が必要です。また一定の場合には溶接ヒューム濃度を測定し、その結果に応じた有効な呼吸用保護具を使用させることなどが求められています。
したがって、「集塵機がほとんど吸わず、作業場が煙で充満する」「適切な呼吸用保護具を使用しても著しいばく露が疑われる」という状態であれば、設備や作業方法が法令上必要な措置を満たしているかを具体的に確認する必要があります。見た目だけで違法と断定することはできませんが、健康症状まで出ているなら早急な確認が必要な状況です。
集塵機があるだけでは安全対策をしたことにはならない
重要なのは「集塵機が設置されているか」だけではなく、実際に溶接ヒュームへのばく露を抑えるために機能しているかです。設備が存在していても、能力不足や故障などによって十分な効果が得られていなければ、安全衛生上の問題が残ります。
厚生労働省の案内では、金属アーク溶接等を継続して行う屋内作業場について、全体換気のほか、一定の場合の濃度測定、その結果に応じた換気装置の風量増加や集じんなどの措置、有効な呼吸用保護具の使用などが示されています。[参照：厚生労働省・労働局 金属アーク溶接等作業の健康障害防止措置]
また金属アーク溶接等業務に従事する労働者については、特定化学物質に関する特殊健康診断の対象となる場合があります。通常の年1回の健康診断を受けているから、それだけで溶接作業の健康管理が十分というわけではありません。
派遣社員でも派遣先に安全衛生上の責任がある
派遣社員の場合、「雇っているのは派遣会社だから、作業現場の会社には責任がない」と考えるのは正確ではありません。厚生労働省は、派遣労働者にも労働基準法や労働安全衛生法などが当然に適用されると説明しています。[参照：厚生労働省 派遣労働者の安全衛生対策]
基本的には雇用主である派遣元が責任を負いますが、実際の作業現場における危険・健康障害を防止する措置などについては、派遣先に責任が課されるものがあります。派遣元と派遣先がそれぞれの責任に応じて安全衛生を確保し、連携する仕組みです。
そのため、溶接作業で健康症状が出た場合には、派遣先の直属上司だけでなく、派遣先の安全衛生担当者や上位責任者、そして派遣元の担当者にも書面やメールなど記録が残る方法で状況を伝えることが重要です。
健康診断で肺に異常が出れば自動的に労災になるわけではない
仕事を始める前の健康診断では異常がなく、溶接作業を始めてから肺や呼吸器に異常が見つかった場合、仕事との関連を疑う重要な事情にはなります。しかし、健康診断で異常が見つかっただけで自動的に労災認定されるわけではありません。
業務上の疾病として労災保険給付を受けるには、その疾病と仕事との因果関係が審査されます。厚生労働省が示す業務起因性の基本的な考え方では、職場に健康障害を起こし得る有害因子が存在したか、十分なばく露があったか、発症経過や病態が医学的に妥当かといった点が検討されます。[参照：厚生労働省 業務上疾病の認定等]
逆に言えば、勤務開始前には症状がなく、特定の溶接作業を始めてから勤務中に咳などが出現し、休日には軽くなるなど明確な時間的関連がある場合は、診察時に医師へ必ず伝えておきたい情報です。
病院では「溶接作業をしている」と具体的に伝える
医療機関を受診するときは「咳が出ます」だけで終わらせず、仕事内容を具体的に説明することが重要です。溶接ヒュームへの職業性ばく露を医師が知らなければ、仕事との関係を含めた診断につながりにくくなるためです。
例えば「派遣社員としてロボット溶接工程で働き始めて約1か月」「油が付着した製品を溶接して煙が多い」「集塵設備が十分に吸っていないと感じる」「勤務中と夜間に咳が強くなる」「勤務開始前の健康診断では異常を指摘されていない」といった情報を時系列で説明します。
可能なら、勤務開始日、担当工程、1日の作業時間、使用しているマスク・呼吸用保護具、症状が始まった日、勤務日と休日での症状の違いなどをメモして持参すると役立ちます。診療明細、検査結果、診断書なども保管しておきましょう。
労基署への相談を検討してよいケース
健康障害が疑われるほど溶接ヒュームが発生しているのに、派遣先へ改善を求めても必要な対応がされない場合には、労働基準監督署への相談を検討できます。特に換気設備、呼吸用保護具、特殊健康診断など法令上の安全衛生措置に疑問がある場合は相談対象になり得ます。
ただし「上司が遊んでいる」「正社員より仕事量が多い」といった不満と、安全衛生上の問題は分けて整理すると伝わりやすくなります。単に仕事量が多いという事実だけで直ちに労働基準法違反になるわけではありません。一方、長時間労働、未払い残業、安全衛生上必要な措置の不履行などがあれば別の法的問題になります。
相談するときは感情的な評価より、「いつから」「どの工程で」「どの程度の煙が発生し」「どのような保護具・換気設備があり」「いつ誰へ改善を求め」「どんな症状が出たか」という事実を整理しておくと有効です。
今すぐ残しておきたい記録
健康問題や労災申請に発展した場合、後から当時の状況を正確に再現するのは難しくなります。自分が適法に入手・保存できる範囲で、次のような記録を残しておくと状況整理に役立ちます。
- 派遣開始日と溶接工程へ入った日
- 毎日の作業時間と作業内容
- 咳・息苦しさ・胸痛などが発生した日時と程度
- 休日や退勤後に症状がどう変化したか
- 使用している呼吸用保護具の種類
- 派遣先へ相談した日時、相手、回答内容
- 派遣元へ相談した日時と回答内容
- 医療機関の診療記録・検査結果・領収書など
職場の機密情報を無断で持ち出したり、立入禁止区域で撮影したりする必要はありません。まず自分自身の勤務・症状・相談履歴を時系列で記録するだけでも意味があります。
また「早急に改善する」と会社側から回答された場合には、実際に集塵・換気設備や作業方法、呼吸用保護具などがどう改善されたかも確認します。口頭だけで終わり、同じ環境が続く場合には再度派遣元へ連絡し、安全に就業できない状態であることを明確に伝えることが大切です。
息ができないほどの咳は「来週まで我慢」を前提にしない
労働法上の問題と同じくらい重要なのが現在の健康状態です。呼吸困難を伴う咳や胸の痛みには、溶接ヒューム以外にもさまざまな原因が考えられ、文章だけで原因を特定することはできません。
息ができないほどの症状が現在も起きている場合は、来週の予定まで待つことを前提にせず、早めに医療機関へ相談してください。急激な呼吸困難、強い胸痛、意識がおかしい、唇が紫色になるなど緊急性が疑われる症状なら救急要請が必要になる場合があります。
仕事との因果関係や労災認定は、その後に医療記録や作業状況などを基に判断されます。まず健康状態を確認し、同時に派遣元・派遣先へ就業環境の改善を求めるという順序で考えるとよいでしょう。
まとめ：溶接ヒュームによる症状は放置せず、受診・派遣元への報告・安全衛生の確認を
溶接ヒュームが大量に発生する職場で咳や呼吸困難、胸の痛みなどが生じている場合は、単なる職場への不満として処理する問題ではありません。金属アーク溶接等作業には、換気、呼吸用保護具、健康管理など労働安全衛生法令に基づく健康障害防止措置があります。
派遣社員についても法令は適用され、派遣元と派遣先にはそれぞれ安全衛生上の責任があります。派遣先の上位者と派遣元の双方へ相談したうえで改善状況を確認し、必要に応じて労働基準監督署へ相談することができます。
また、健康診断や病院の検査で肺などに異常が見つかったとしても、それだけで自動的に労災になるわけではありません。ただし仕事との関連が認められれば業務上疾病として労災認定される可能性があります。受診時には溶接作業とヒュームへのばく露状況を医師へ具体的に説明し、症状・勤務状況・会社への相談履歴を記録しておくことが重要です。